シニア採用の実測–応募フォーム離脱33%のデータが示す“見えない応募者”
シニアや現業系の採用で電話応募が鍵に Shakeが採用データの実測分析を公開
CATEGORY: ビジネス
中小企業向け採用支援サービス「HRShaker」を展開する株式会社Shakeは、シニア層や現業系人材の採用における実測分析レポートを公開しました。Web応募フォームでの離脱実態や、電話経由の応募による採用成功事例など、Webのデータに現れにくい求職者の動向を明らかにしています。

Web応募フォームで約33%が離脱する実態
人手不足を背景にシニア採用への期待が高まる一方、求人を出しても応募が集まらないという課題がみられます。同社によると、応募手段そのものが関門になっているケースがあるといいます。
同社の実測データでは、Web応募フォームを開始した人の約33%が完了前に離脱していることが判明しました。スマートフォンでの長文入力や職務経歴の登録に不慣れなシニア層にとって、Webフォームの入力はハードルが高く、応募意向があっても途中で止まってしまう層が存在していると分析しています。

電話応募を主経路に採用が成立した事例

北陸の自動車関連企業では、整備士やクレーンオペレーター、ドライバーといった採用難職種で40求人を展開しました。月の平均残業はわずか10時間程度であることや、現場の約8割は県内であること、資格取得を会社がバックアップする体制などを求人票で提示するとともに、問い合わせ先の電話番号を明記しました。
その結果、求人媒体上のWeb応募は0件だったものの、電話応募が主経路となって採用が成立しました。同社は、現業系の求職者やシニア層ではWebフォーム入力よりも電話での問い合わせを選ぶ傾向があるとし、応募経路の設計と成果測定の両面で電話を前提にする必要があると指摘しています。
高クリック率でもWeb応募ゼロとなる背景
同社が支援する中小企業の実測では、表示1,000回以上の求人970件のうち、クリック率が5%を超えているにもかかわらずWeb応募がゼロの求人が約1割存在しました。
従来こうした数値は求人原稿が読まれていても条件面で負けていると解釈されてきましたが、同社は電話など計測外の経路で応募が発生しているケースが一定数含まれると考えています。特に現業系やシニア向けの求人においては、Web応募がないことだけで失敗と判断せず、電話や来店、紹介経由の反応を確認することが不可欠だとしています。
同社はシニア採用に取り組む企業に向けたポイントとして、以下の項目を挙げています。
- 求人票に電話番号を大きく明記し、「電話応募OK・お気軽にお電話ください」といった文言を添える
- 応募フォームの入力項目を最小化し、離脱を抑える
- Web応募数だけで判断せず、電話・来店・紹介による応募を必ず集計に含める
- 体力や年齢に関する不安に対しては、「見習い」「補助」「資格取得バックアップ」など入口を広げる職種名や制度を提示する
調査概要
- 分析主体:HRShaker(株式会社Shake)
- 分析対象:当社が採用支援を行う中小企業107社の運用データ(求人原稿5,578本、応募開始10,525件・応募完了7,003件、表示1,000回以上の求人970件ほか。本実例:40求人・表示10,299回/2ヶ月)
- データ期間:2025年5月〜2026年8月
- 注記:応募数はWeb経由の応募のみを計上。電話応募は計測対象外であり、本実例の電話応募は発注者への確認に基づく。数値は小数第2位を四捨五入
本記事は株式会社Shakeの発表をもとに作成されました。なお、記事中の正社員不足に関する数値は帝国データバンクの調査結果(2026年1月)に基づいています。
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