象印マホービンの意識調査で判明 理想のごはん像持つも7割が炊飯器設定見直さず
象印マホービン株式会社は、自宅で週1回以上、炊飯器でごはんを炊く全国20〜69歳の男女400人を対象に実施した「ごはんの好みと炊き方に関する意識調査」の結果を発表しました。調査では、ごはんの「かたさ」と「粘り」の両方に理想を持つ人が89.5%にのぼる一方で、炊飯器の設定を見直していない人が70.0%を占める実態が明らかになりました。また、猛暑による影響が価格だけでなく炊き上がりにも及ぶことへの認知の低さや、食べた感想に応じて炊き方を微調整する機能への高い関心も示されています。
約9割が理想の食感を持つ一方、炊飯器の設定見直しは進まず
調査によると、理想とするごはんの「かたさ」は「かためとやわらかめの中間くらい」「ややかため」がともに37.5%、「粘り」は「ややもちもちしている」が43.3%、「もちもちとしゃっきりの中間くらい」が28.5%で上位となりました。かたさ・粘りのどちらにも理想を答えた人は89.5%に達しています。この両方に理想を回答した358人をベースに25通りの組み合わせで整理したところ、かたさ・粘りともに「中間」を選んだ人は16.8%にとどまり、残る83.2%は「ややかため×ややもちもち」(19.3%)など中間以外を選択していました。
一方で、炊飯器の設定について尋ねたところ、「自分で決めた設定があり、それ以降は変えていない」が23.0%、「買ったときの設定のまま、自分で選んだことはない」が24.3%、「変えたかどうか思い出せない/気にしたことがない」が22.8%となり、合計70.0%が見直していないと回答しました。年代別で見直していない割合は、20代の43.8%に対し、60代では86.3%に達しています。好みの炊き上がりに近づける工夫としては「水の量を調整する」が47.8%で最多となる一方、炊き分け機能については「機能はあるが使っていない」(23.8%)と「機能があるかどうか分からない/気にしたことがない」(27.5%)を合わせて51.3%が使用していませんでした。
猛暑による炊き上がりへの影響は認知不足の傾向




猛暑とお米の関係については、「猛暑によって、お米の収穫量や価格が変わることがある」を知っていた人が53.0%に達した一方、「猛暑の年のお米は、いつもと同じ水加減だと炊き上がりが変わることがある」を知っていた人は26.8%にとどまり、「知らなかった」が42.5%となりました。

日ごろ水の量を自分で調整している191人に限っても、猛暑の年における炊き上がりの変化を知っていた人は29.3%にとどまり、「知らなかった」(37.7%)を下回る結果となっています。

感想入力による微調整機能に68.0%が関心
炊き上がったごはんの感想を入力すると次回以降に好みに近づけて炊く機能について尋ねたところ、「とても使ってみたい」「やや使ってみたい」の合計が68.0%となりました。年代別では20代が82.5%と最も高く、炊飯器の設定を見直したことがある人では91.5%、炊き分け機能を使っていない・あるか分からない層でも65.9%が利用意向を示しました。
株式会社金子商店 代表取締役で五ツ星お米マイスターProf.の金子真人さんは、猛暑の年は同じ水加減でも炊き上がりが変わることがあり、水加減だけで好みの食感に仕上げるのは難しいと指摘したうえで、食べたときの感想を学習させて次の炊飯につなげる機能について、家庭に合ったおいしさに近づけていける機能だと評価しています。


20年以上の共同研究成果を発表した記者説明会も開催
象印マホービンと東京農業大学は2026年9月7日(月)、世田谷キャンパスで「おいしいごはん」に関する記者説明会を開催しました。米飯の食味研究を行う東京農業大学 応用生物科学部 農芸化学科の辻井良政教授と、象印マホービン 第一事業部長の宇都宮定が登壇し、2005年から20年以上続く共同研究の成果を解説しました。
辻井教授は、ごはんのおいしさを左右する最終工程としての炊飯の重要性や、食感を温かい状態で測る「温感物性測定」の確立について紹介し、炊飯器の炊き分け機能を活用して自分に合ったかたさに調整できると語りました。象印マホービンでは、食べた感想を入力することで炊き方を微調整する「わが家炊き」メニューを圧力IH炊飯ジャーの一部機種に搭載しています。
調査の概要は以下の通りです。
- 調査タイトル:ごはんの好みと炊き方に関する意識調査
- 調査期間:2026年9月29日~2026年10月2日
- 調査対象者:自宅で週1回以上、炊飯器でごはんを炊く全国20〜69歳の男女400人
- 調査方法:インターネット
- エリア:全国
※構成比(%)は小数点第2位を四捨五入しています。合計しても必ずしも100%にならない場合があります。


本記事は象印マホービン株式会社の発表をもとに作成しました。
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