【サステナブルファッション】「循環させたい」気持ち、行動に移せていますか?8割超が「服を循環させたい」、しかし行動を阻む要因は世代で異なる
オンワードHD調査、不要な服の循環意向8割超も実際の行動は約5割にとどまる
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株式会社オンワードホールディングス(本社:東京都中央区、代表取締役社長:保元 道宣)のコーポレートコミュニケーション室は、全国の20代~60代の男女452名を対象に「衣類の循環とサステナブル意識についての調査」を実施しました。
調査の結果、不要になった服を捨てずに循環させたい意向を持つ人は全世代で80%を超えたものの、実際に循環行動を取れている人は約50%にとどまることが判明しました。特に中高年層において意向と実態の差が大きく、循環させたい気持ちが行動に結びついていない実態が明らかになっています。
衣類循環の意向と実態に世代差、中高年ほど乖離が拡大
今後、不要な服をできるだけ捨てずに循環させたいと思うかを尋ねたところ、20-30代で85.1%、40-60代で76.1%が前向きな意向を示しました。

一方で、服の手放し方として最も当てはまるものとして、フリマアプリや古着買取・リサイクルショップ、譲渡、回収などを通じて実際に服を循環させている人の割合は、20-30代が59.3%、40-60代が45.3%となりました。意向と実態の差は20-30代で25.8pt、40-60代で30.8ptとなり、中高年ほど差が広がる結果となっています。

気候変化による二季化などで「衣替え」の頻度や必要性が減少

衣替えのタイミングが服を大切に使う・循環させるきっかけになると思うかという質問には、62.2%が「そう思う」「ややそう思う」と回答しました。
しかし、衣替えをする頻度や必要性の変化については、「頻度・必要性が減ったと感じる」と答えた人が37.2%にのぼり、「増えた」(11.2%)を上回りました。その理由(複数回答)としては、「夏や残暑が長引くなど、季節の切り替わりがはっきりしなくなったから」(63.2%)が最多で、「オールシーズン着られる服を選ぶようになったから」(57.7%)、「服の所有数自体を減らしているから」(44.2%)が続いています。


若年層ほど企業のサステナブルな取り組みが購入意向に影響

服を購入する際に環境やサステナブルを意識するかについては、20-30代が57.2%、40-60代が43.4%と、20-30代の意識が13.8pt高い結果となりました。
企業の環境やサステナブルへの取り組みによって購入意向が前向きに変化するかという設問でも、「変化する」と答えた割合は40-60代の33.5%に対し、20-30代は49.8%と16.3pt上回りました。
回収サービスに求める要素や利用希望チャネルの違い
衣類の回収・リサイクルサービスへの改善要望では、「特典やポイントが欲しい」が世代を問わず最多となりました。「回収後の行き先を分かりやすくしてほしい」という要望については、20-30代(25.9%)が40-60代(20.3%)を上回っています。
今後利用したいと思う衣服の循環方法では、20-30代は「フリマアプリ」(36.3%)や「ブランド回収」(24.4%)が相対的に高く、40-60代は「自治体回収」(35.1%)が高いなど、世代による違いがみられました。

同社は環境省・経済産業省・消費者庁が推進する官民学連携の「サステナブルファッション・パートナー制度」の賛同企業として本調査を実施しました。2009年から展開する衣料品回収活動「オンワード・グリーン・キャンペーン」では、18年目となった2026年度上半期までの累計で、約201万人から約1,031万点の衣料品を預かっています。
回収衣料のうち状態の良いものは検品・修繕を経てリユース品として販売し、状態が良くないものはリサイクル毛布や軍手として再生して被災地や開発途上国への支援に活用しており、預かった衣料品を廃棄することは一切ないとしています(※点数ベース)。
また、回収衣料のリユース工程を紹介する新コンテンツ「衣料品を回収した、その先に。-服の価値を未来へつなぐ-」を公開しました。物流拠点での仕分け、検品、染み抜き、修繕、直営リユース店「オンワード・リユースパーク」での販売までの工程を取り上げています。
- アンケート調査概要
- 調査主体:オンワードホールディングス コーポレートコミュニケーション室
- 調査方法:インターネットアンケート調査システム:knowns
- 調査対象:全国の20代から60代の男女452 名
- 調査期間:2026年9月18日(木)
- 株式会社オンワードホールディングス 概要
- 代表者:代表取締役社長 保元 道宣
- 本社:〒103-8239東京都中央区日本橋3丁目10番5号オンワードパークビルディング
- URL:https://www.onward-hd.co.jp/
本記事は株式会社オンワードホールディングスの発表をもとに作成されています。
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