年賀状文化の簡略化が加速、2025年に出す予定がない人は約6割
2025年には年賀状を出さない人が主流になると予測されている。株式会社ディライトが20〜70代の男女を対象に実施した「年賀状と喪中はがきの文化」に関する調査によると、2025年に年賀状をはがきで出す予定がない人は約6割に上った。
年賀状を出さない理由としては、「年賀状じまい」を既に行っている、あるいは検討しているという回答が約8割を占めた。新年のあいさつ手段としては、LINEやメールが主流となりつつあり、特にあいさつを行わないという人も約4割以上に上った。
また、喪中はがきについては約7割が出さないと回答しており、年賀状を出さない割合よりも高い結果となった。年賀状や喪中はがきなどの文化が簡略化していくことについては、約8割が賛成しており、その理由として「手間の軽減」が最多となった。
一方で、約2割は簡略化に反対しており、伝統が失われることや人間関係の希薄化を懸念する声も明らかになった。
デジタル化の進展とともに、はがきを利用する人は減少傾向にある。新年のあいさつがデジタル化・簡略化され、テキストベースの手段が主流となりつつある中、形式的な挨拶への価値観の変化により、新年の挨拶を行う文化そのものが必須とは見なされなくなりつつあるようだ。
高齢化に伴い、年賀状と合わせて終活の一環として喪中はがきを簡略化している人も多い。簡略化に賛成する人が多い一方で、一定数の反対意見もあり、文化への認識が分かれている様子がうかがえる。