HRBrainが組織診断サーベイにAIによる改善アクション提案機能を新たに追加
株式会社HRBrainは、「HRBrain 組織診断サーベイ」において、サーベイ結果から導かれた組織課題に対してAIが改善アクションを自動生成する新機能「AIによる改善アクション提案」を新たにリリースしました。特定された組織課題に対する具体的な改善施策の立案をAIが支援し、データに基づいた戦略的な人事判断の加速を後押しします。
開発の背景
近年、人的資本経営への関心の高まりを背景に従業員エンゲージメントや組織状態を可視化するサーベイの導入が進む一方、優先課題の特定や改善方法が見出せず、結果が放置されるケースが存在しています。
株式会社HRBrainは、サーベイ運用における分析の課題を解消するため、2026年2月に「重要度分析機能」をリリースしました。専門的な統計知識がなくてもEX(従業員体験)スコアの向上に影響しやすい課題を抽出し、データに基づく優先順位付けを可能にしました。
一方で、優先課題が明確になった後も「誰が」「何を」「どのように」実行すべきかという具体策への落とし込みには担当者の経験や専門知識が必要とされ、多大な工数がかかる課題が残されていました。これを受け、特定された課題から現場での具体的なアクション立案までをAIが一貫して支援することを目的に新機能が開発されました。
機能の特徴

「AIによる改善アクション提案」は、重要度分析で特定されたスコアと回答者分布のデータをもとに、AIが改善アクションを自動生成します。
主な特徴は以下の通りです。
- 原因仮説の立案から実行案までを一貫して提示:特定された改善項目に対し、背景にある原因仮説、目指すべき状態、具体的なアクション案を一連の流れとして提示します。施策が有効な理由や想定される障壁、代替案も網羅的に提案します。
- 現場と人事の役割に合わせた個別提案:メンバーへ直接アプローチする「現場マネージャー」と、制度や仕組みを構築する「人事・経営層」の双方に向け、それぞれの立場に応じたアクションを個別に提示します。独立した施策として設計されているため、一方のみの実行からでも改善効果が見込めます。
解決を目指す課題
本機能の導入により、組織課題を特定した後の施策検討プロセスの所要時間を短縮します。データに基づくアプローチにより改善施策立案を標準化し、担当者の経験や知識への依存を防ぎます。また、現場マネージャーと人事・経営層の役割に応じたアプローチを提示することで、対応が現場任せになることや全社一律の施策に偏るリスクを防ぎ、連携した組織改善体制の構築を目指します。
HRBrain 会社概要
- 社名:株式会社HRBrain
- 所在地:東京都港区三田3-5-19 住友不動産東京三田ガーデンタワー5階
- 代表取締役CEO:堀 浩輝
- 設立:2016年3月1日
- コーポレートサイト:https://www.hrbrain.co.jp/
- サービスサイト:https://www.hrbrain.jp/
- HR大学:https://www.hrbrain.jp/media
- 資料問い合わせ:https://www.hrbrain.jp/employee-experience/feature/priority
本記事は株式会社HRBrainの発表をもとに作成しました。
ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。



