DNP、福島・泉崎工場で10MW級の太陽光発電を2027年6月に開始へ
大日本印刷株式会社(DNP)は、福島県西白河郡にある泉崎工場の敷地を活用し、10メガワット(MW)級の太陽光発電を2027年6月に開始する。東京ドーム約2.5個分に相当する敷地に太陽光パネルを設置し、オンサイトPPAの仕組みを活用して運営される。これにより、同工場でDNPグループ最大規模となる再生可能エネルギー由来の電力利用を実現し、温室効果ガス(GHG)排出量の削減につなげる。
供給能力の拡大とGHG排出削減
泉崎工場では、2024年8月から屋根置き型の太陽光発電設備(設備容量1,741kW)を導入し、再生可能エネルギー由来の電力を同工場に供給している。今回、工場敷地内に新たに太陽光パネルを設置することで供給能力を大幅に拡大する。
新設される太陽光パネルの設備容量は10,813kWで、泉崎工場における年間のGHG排出削減量は約6,332トンを見込んでいる。
反射シートを活用した発電効率の向上
本設備には、両面で光を受けて発電する両面採光型太陽電池モジュールが採用される。さらに、地面に敷設して太陽光の反射率(アルベド)を高める自社製品「DNP太陽光発電所用反射シート」を活用し、モジュール裏面に入射する光を増やして発電量を増加させる。
同シートを8万㎡設置することで、約6%の発電量増加を見込んでいる。また、導入される反射シートは遮光性を高めた仕様による防草性能を有しており、除草やメンテナンスの負荷軽減にも貢献する。
脱炭素社会の実現に向けた取り組み
DNPは「DNPグループ環境ビジョン2050」において、「脱炭素社会」「循環型社会」「自然共生社会」の実現を目指している。脱炭素社会に向けては、自社拠点での事業活動にともなうGHG排出量であるScope1+2の実質ゼロを掲げ、省エネルギーの推進や再生可能エネルギーの導入などを進めている。
同社は今後も国内外の製造拠点における再生可能エネルギーの導入を推進し、自社のGHG排出量削減に取り組むとしている。
導入設備の概要
今回導入される太陽光発電設備の概要は以下の通り。
- 設置場所:泉崎工場 敷地内(福島県西白河郡泉崎村大字泉崎字中核工業団地7)
- 太陽光パネル容量:10,813kW
- 発電開始予定:2027年6月
- 年間GHG排出削減量(想定):約6,332トン
- 発電方式:オンサイトPPA方式(自家消費型)
本記事は大日本印刷株式会社の発表をもとに作成しました。
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