サプライチェーンリスク管理クラウドサービス「Resilire（レジリア）」を開発・提供する株式会社Resilireは、TOYO TIRE株式会社が同サービスを導入したことを発表しました。世界各地に広がる原材料の調達状況や生産拠点の実態をリアルタイムに把握し、事業継続性の確保を目指します。自然災害の頻発や地政学リスクの高まりなど、サプライチェーンを取り巻く不確実性に対応する体制づくりを進めます。

導入の背景と目的

TOYO TIREは、天然ゴムをはじめとする原材料等の安定調達を事業基盤の要と位置づけ、サプライチェーンのサステナビリティ向上に取り組んでいます。タイヤ製造に必要な原材料を供給するサプライヤーは世界各地に広がっており、その調達状況や生産拠点の実態をリアルタイムに把握することが、安定供給の維持において重要な課題となっていました。

近年は気候変動による自然災害の頻発・激甚化、地政学リスクの高まり、エネルギー需給の逼迫など、リスク要因が多様化・複雑化しています。こうした経営環境において事業継続性を確保するため、サプライチェーンを可視化し、リスクを早期に検知して迅速に対応できる体制を構築する目的でResilireが導入されました。

兵庫県伊丹市に本社を置き、清水 隆史が社長を務めるTOYO TIRE株式会社は、タイヤ事業を中心に自動車部品などの事業を展開するグローバルメーカーです。「TOYO TIRES」「NITTO」の2ブランドを軸に、乗用車・SUV・トラック・バス向けタイヤからモータースポーツ・オフロード分野まで幅広い製品ラインアップを持ち、国内外の生産・販売拠点を通じて世界各地に製品を提供しています。

同社はグローバルな事業展開とともに、天然ゴムをはじめとする原材料の持続可能な調達や製造プロセスでのCO₂削減、長寿命・低燃費タイヤの開発など、環境課題解決に向けた取り組みを進めています。

津田 裕大が代表取締役CEOを務め、東京都港区に本社を置く株式会社Resilireは、「世界中のサプライチェーン情報をつなぎ、モノづくりを持続可能にする」というビジョンを掲げてクラウドサービス「Resilire」を開発しています。

多くの製造業ではサプライチェーンの全体像が見えにくく、潜在的なリスクの把握や予防が進みにくい課題があります。災害や疾病、地政学的問題などによってサプライチェーンが分断されるリスクが顕在化した際の影響把握や対応の遅れを防ぐため、Resilireは可視化機能を通じて安定供給体制の構築を支援しています。

株式会社Resilireの概要

• 社名：株式会社Resilire
• 代表取締役CEO：津田 裕大
• 事業内容：サプライチェーン管理サービス「Resilire」の企画・開発・運営・販売
• 設立：2018年9月
• 本社：東京都港区海岸1-7-1 東京ポートシティ竹芝 10F
• 企業URL：https://corp.resilire.jp/

本記事は株式会社Resilireの発表をもとに作成しました。

Dellows News編集部

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