動画制作・映像制作サービス「ムビサク」を提供するアルファノート株式会社は、YouTubeで動画を活用している企業のSNSマーケティング担当者157名を対象に実施した「企業のYouTubeマーケティングにおける実態調査」の結果を公表した。調査によると、YouTubeマーケティングを実施して効果があったと回答した企業は66.9%となった。また、来期以降に予算を増やす施策としては「動画広告の出稿費の増額」が最多となった。

6割以上がYouTubeマーケティングの効果を実感

YouTubeマーケティングの実施による効果について尋ねたところ、「期待以上の効果があった」が13.4%、「ある程度の効果があった」が53.5%となり、合わせて66.9%が効果を実感している結果となった。一方、「あまり効果は感じられなかった」は21.7%、「全く効果はなかった」は8.3%、「わからない」は3.2%だった。

具体的な効果は視聴数や理解促進が上位に

効果があったと回答した105名を対象に具体的な効果（複数選択可）を質問したところ、「YouTubeでの視聴数・視聴維持率の増加」が58.1%で最多となった。次いで「商品・サービスの理解促進」が51.4%、「認知度・知名度の向上」が47.6%と続いた。

そのほかの回答は以下の通り。

• 企業やブランドのイメージアップ: 39.0%
• 自社サイトへのアクセス数の増加: 34.3%
• オンライン上での検索数の増加: 26.7%
• YouTubeでのチャンネル登録者の増加: 24.8%
• コメント・高評価などエンゲージメントの増加: 21.9%
• コンバージョン数の増加（売上・リード獲得など）: 16.2%
• 既存顧客のリピート率向上（ファン化など）: 16.2%
• SNSでのシェアや拡散の増加: 15.2%
• 広告コストの効率化（CPAやCPCの改善など）: 11.4%
• その他: 1.0%

来期以降の予算増加施策は「動画広告の出稿費」が最多

来期以降に予算を増やすYouTubeマーケティングの施策（最大3つまで）については、「動画広告の出稿費の増額」が40.1%で最も高かった。続いて「インフルエンサーの活用」が38.9%、「外注パートナーの起用（制作や運用など）」が35.0%となった。

このほかの施策では「動画制作や分析へのAI活用」が21.0%、「オーガニック投稿（通常投稿）の本数増加」が20.4%、「動画の内製化の体制強化（インハウス化）」が17.2%となった。「その他」は1.9%、「予算を増やす予定はない」は3.2%だった。

本調査の監修は、アルファノート株式会社の動画事業部 部長である船木 佑哉氏が務めている。

調査概要と会社概要

今回の調査概要は以下の通り。

• 調査概要：企業のYouTubeマーケティングにおける実態調査
• 調査方法：インターネット調査
• 調査期間：2026年9月2日
• 調査対象：YouTubeで動画を活用している企業のSNSマーケティング担当者
• 有効回答数：157名
• 調査全文掲載URL：https://mvsk.jp/column/research-report-20260902-youtube-video-marketing

調査を実施したアルファノート株式会社は、2004年7月設立で、代表取締役社長は川端 一行氏。東京都新宿区西新宿6-8-1 住友不動産新宿オークタワー 12階に本社を置き、資本金は1億円。動画制作（https://mvsk.jp/ ）や映像制作、動画マーケティング、クレジットカード決済代行（https://www.alpha-note.co.jp/ ）などを手掛けている。

本記事はアルファノート株式会社の発表をもとに作成。

Dellows News編集部

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