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水中ドローン展OceanBiz2026が静岡で10月開催へ 出展者一覧を公開

一般社団法人日本水中ドローン協会は、2026年10月22日と23日に静岡県静岡市の清水マリンターミナルで開催する「OceanBiz2026 in SHIZUOKA」の出展者一覧を公開しました。同イベントは2024年の初開催から3年連続・3回目の開催となる、水中ドローンに特化した総合イベントです(※一般社団法人日本水中ドローン協会が2026年9月時点の国内公開Web情報をもとに調査した、日本初・唯一の総合イベント)。水域での撮影・点検・調査に関わる製品やサービス、取り組みが清水港に集結します。

屋内展示と実海域デモで製品や技術を比較

会場では、水中ドローン(ROV)をはじめ、AUV、ASV、水中カメラ、水中測位、センシング、海洋調査、インフラ点検などの製品やサービスが集まります。情報収集から製品比較、運用相談、導入検討までを同一会場で行える構成となっています。

屋内展示は「BLUE ECONOMY EXPO@Suruga Bay」内の「OceanBizパビリオン」で展開され、担当者から直接説明を受けることができます。また、清水マリンターミナルに隣接する実海域デモエリアでは、実際の機体の動きや映像、操作性、搭載機器、運用方法などを確認できます。2026年は参加増加に伴い、デモエリアがこれまでの3コースから4コースへ拡張されます。

実海域デモンストレーションのタイムテーブルは、2026年10月8日(木)に公開される予定です。

清水港・駿河湾における海洋実証と産業創出の取り組み

静岡県では清水港を海洋実証フィールドとして活用し、先端技術を持つ研究者や企業の参画、地域企業との連携、駿河湾をはじめとする県内海域への実証フィールド拡大を進めています。また、静岡市でも「駿河湾・海洋DX先端拠点化計画」を推進し、清水港・駿河湾を活用した海洋研究開発や実証環境の整備、産学官による新たな海洋産業の創出に取り組んでいます。

こうした海洋技術の研究・実証・事業化が進む地域において、日本各地の水中ドローンや水域ロボティクスに関わる企業、団体、研究プロジェクトが集まる機会となります。

OceanBiz2026 in SHIZUOKA 出展者一覧

出展者は以下の通りです(50音順・敬称略)。

  • 愛知水中ドローン事業協同組合
  • 浅野金属工業株式会社
  • 一般社団法人日本水中ドローン協会
  • 広和株式会社
  • 株式会社SeaBreath
  • 株式会社ジュンテクノサービス
  • JOHNAN株式会社
  • 株式会社スペースワン
  • 株式会社チック
  • 筑波大学・あおみ建設共同研究プロジェクト
  • 株式会社東京久栄
  • 福島県
  • マリメックス・ジャパン株式会社
  • ミサゴ株式会社
  • 株式会社mizubiyori
  • 山口県・岩国市
  • 株式会社ユニバーサルコンピュータ研究所/株式会社Suzak
  • 株式会社YDKテクノロジーズ

各出展者の展示製品・サービス・取り組みの詳細は、公式ページの出展者一覧(https://japan-underwaterdrone.com/oceanbiz2026-shizuoka/#exhibit)で公開されています。

  • 名称:OceanBiz2026 in SHIZUOKA
  • 会期(予定):2026年10月22日(木)・23日(金)
  • 屋内展示:10:00~16:00(BLUE ECONOMY EXPO内)
  • 実海域デモ:11:00~16:00
  • 会場:清水マリンターミナル(静岡県静岡市清水区日の出町10-80)
  • 主催:一般社団法人日本水中ドローン協会(東京都台東区、代表理事:小林康宏、事務局運営:株式会社スペースワン)
  • 内容:水中ドローンをはじめとした水域ロボット、海洋技術、関連製品・サービス・取り組みの屋内展示、実海域デモ、技術交流等
  • 併催:BLUE ECONOMY EXPO@Suruga Bay
  • 公式ページ:https://japan-underwaterdrone.com/oceanbiz2026-shizuoka/

なお、屋内展示への入場には「BLUE ECONOMY EXPO@Suruga Bay」の来場登録が必要です。

※「日本初・唯一」の表記について:一般社団法人日本水中ドローン協会が2026年9月時点の国内公開Web情報をもとに調査したものです。水中ドローンに特化し、複数の企業・団体による製品・サービス等の展示と、水中ドローンをはじめとした水域ロボティクスの実海域デモンストレーションを同一イベント内で実施するコンテンツを「総合イベント」と称したイベントを対象としています。

本記事は一般社団法人日本水中ドローン協会の発表をもとに作成しました。

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