立命館大学政策科学部の上原拓郎教授らの研究チームは、コンピュータシミュレーションモデルを用いて世界の海洋プラスチックごみの将来推計を実施しました。2050年までに海洋への新たなプラスチックごみの流入をゼロにしたとしても、既存のプラスチックごみが細分化し、マイクロプラスチックが蓄積し続ける可能性があることが明らかになりました。本研究成果は、2026年9月12日にSpringer Nature社「Communications Earth & Environment」に掲載されています。

新規流入停止でも防げないマイクロプラスチックの蓄積

本研究では、海洋プラスチックごみの移動・劣化・清掃を統合したシステム・ダイナミクスモデルを構築し、2050年までに浮遊する海洋プラスチックごみを除去するために必要な物理的・経済的努力を世界規模で評価しました。

G20大阪サミットでは、2050年までに海洋プラスチックごみによる追加的な汚染をゼロにすることを目指す「大阪ブルー・オーシャン・ビジョン」が共有されています。しかし、海洋への新規流入を停止して既存の浮遊マクロプラスチックを回収したとしても、すでに海洋に存在するプラスチックごみや流入停止までに流れ込むプラスチックごみが細分化することにより、マイクロプラスチックの蓄積を十分に防げない可能性が示されました。

削減目標の達成に必要な清掃量と費用を推計

研究では、海岸・沿岸・沖合におけるマクロプラスチックとマイクロプラスチックの移動および劣化過程をモデル化し、新規流入量と清掃強度を変えた複数のシナリオを比較しました。

その結果、対策に必要な費用は世界ＧＤＰの0.0001～0.0052%程度、現在の環境対策予算の0.3–15.7%程度にとどまると推計されました。マイクロプラスチックの清掃自体は不可能ではないものの費用面から現実的ではないと考えられる一方、マクロプラスチックの清掃加速に必要な追加費用は年間1～56億ユーロと推計されています。

早期回収と政策への示唆

研究チームは、海洋プラスチック対策において新たな流入の抑制に加え、すでに海洋に存在するマクロプラスチックを早期に回収して細分化を抑える重要性を指摘しています。上原教授は、追加的な流入であるフローをゼロにしてもストックがゼロになるわけではない点を定量的に明らかにすることを意図したと述べています。

論文情報

• 論文名：Halting marine plastic inputs by 2050 is necessary but not sufficient to avoid microplastic accumulation
• 著者：Uehara, Takuro., Cordier, Mateo., & Lebreton, Laurent
• 発表雑誌：Communications Earth & Environment
• 掲載日：2026年9月12日10時（現地時間）
• DOI：10.1038/s43247-026-04054-1
• URL：https://doi.org/10.1038/s43247-026-04054-1

本記事は立命館大学の発表をもとに作成されています。

Dellows News編集部

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