株式会社NAVICUSは2026年8月20日、テレビ・映像コンテンツ業界の担当者を対象とした無料オンラインウェビナー「若年層の『テレビ番組離れ』は切り抜き動画で突破する！～TikTok・リール・ショートを活用した番組の話題化戦略～」を開催しました。若年層のテレビ視聴時間が減少するなか、SNSをきっかけとした番組認知を広げるためのショート動画活用法が紹介されました。同社が手がけた支援実績や、ドラマ・スポーツなどの事例を交えた解説が行われました。

若年層との接点としてのショート動画とメディア環境の変化

総務省の調査によると、休日における10～20代のテレビ視聴時間は過去10年間で大きく減少しています。その一方で、Instagram、X、YouTube、TikTokなどでの動画コンテンツ利用が広がっており、SNSを起点に番組を知る視聴行動が見られます。

こうした環境の変化を受け、株式会社NAVICUSではショート動画を「すでに番組を知っている人」だけでなく、「まだ番組を知らない人」へ魅力を届けて認知を広げるための重要な接点のひとつと位置づけています。

1,000万回再生超の実績に基づく場面選定の考え方

ウェビナーでは、同社が手がけたテレビ番組のSNS支援事例が紹介されました。あるバラエティ番組の支援では、過去の投稿分析を通じてフォロワーが反応するテーマや出演者、内容を検証し、番組ごとの「勝ちパターン」を探りながら切り抜き動画を制作・運用しました。その結果、支援前は5,000回以下だった動画の再生数が、支援開始後には1,000万回を超える動画を複数生み出すまでに伸長した実績が示されました。

この実績をもとに、動画冒頭で興味を引く工夫や途中離脱を防ぐ構成、フォロワー属性と動画内容の一致といった場面選定の考え方が解説されました。他番組の手法をそのまま流用するのではなく、視聴者やフォロワーの特徴を分析して投稿と検証を重ねる重要性が強調されました。

番組ジャンル別の話題化ポイントと継続運用の課題

ショート動画の活用方法は番組ジャンルによって異なります。ドラマでは単なる告知にとどまらず、アカウントとの継続的な接点づくりや本編への興味につなげる投稿設計が挙げられました。スポーツでは試合結果だけでなく選手や観客の感情が動く瞬間を届けることや、試合直後などの話題性が高いタイミングを逃さない運用体制が紹介されました。

また、運用の課題として、動画編集人材がいても分析・判断の知見が不足している点や、素材の権利確認・出演者確認・考査のフロー未整備、担当者の異動や制作繁忙期による投稿停止などが挙げられました。単発の再生数獲得を目指すだけでなく、勝ちパターンを見つけ出し継続できる体制づくりの必要性が示されました。

今回のウェビナー内容をもとに、切り抜き動画活用のポイントをまとめたコラムや、自社・自番組の活用を整理できる「テレビ番組『切り抜き動画』場面選定ワークブック」が公開されています。

株式会社NAVICUSは5年以上にわたりテレビ局のSNS支援に携わっており、企画・制作からデータ分析・改善、社内運用体制の構築まで支援を行っています。

株式会社NAVICUSの概要

• 代表取締役：武内 一矢
• 本社：東京都千代田区
• 資本関係：2023年12月より株式会社PR TIMESのグループに参画
• 実績：支援先の累計フォロワー数は1億620万人超（2025年5月時点）
• 主な事業内容：コミュニケーション戦略設計、キャンペーン企画・運営、SNS（X・Facebook・Instagram・LINE・TikTok・YouTube・Discordほか）運用代行・運用支援、Web広告運用、ファンイベント企画・運営など

本記事は株式会社NAVICUSの発表をもとに作成しました。

Dellows News編集部

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