株式会社クロス・マーケティング（代表取締役社長兼CEO：五十嵐 幹、本社：東京都新宿区）は、全国の20～79歳の男女2,400名を対象に実施した「気候変動に関する調査（2026年）」の結果を公表した。

現在の気候変動に対して合計74％が不安を感じており、10年後の気候変動に対しても合計76％が心配を寄せている実態が明らかになった。あわせて、農林水産省が発表した食料自給率のデータを呈示した設問では、78％が日本の食料自給率に不安感を抱いていると回答した。

現在および10年後の気候変動に対する不安

現在の気候変動に対する意識について尋ねたところ、「不安に思う」が30％、「やや不安に思う」が43％となり、合わせて74％が不安を感じている結果となった。

また、これから先の10年後の気候変動に対しては、「心配に思う」が41％、「やや心配に思う」が35％となり、合わせて76％が10年後の気候変動に心配を寄せている。

自然災害や生態系への影響に対する不安項目

気候変動で起こる自然災害や身体への影響に対する不安では、「大雨やゲリラ豪雨が増える」が64％で最多となり、次いで「台風が増える」が51％、「農作物の品質低下や不作」が48％となった。2026年は台風発生数が平年より多く、「台風が増える」は昨年より8pt上昇している。

環境や生態系への影響に対する不安においては、「日本の四季がなくなる」が51％、「日本海域の魚貝の生息域の変化」が36％、「水質の悪化や水資源の減少」が30％となり、昨年とほぼ同様な結果となった。

日本の食料自給率に対する意識と理由

農林水産省発表の“2025年度の日本の食料自給率（カロリーベース）は、37％で過去最低の水準”を呈示した上で不安を尋ねたところ、「不安に思う」が40％、「やや不安に思う」が38％で、合わせて78％が食料自給率に不安感を抱いていることが分かった。

日本の食料自給率を不安に思う理由としては、世界的な食糧不足・国際情勢、輸入品への依存の高さ・円安、日本の食糧不足への危惧と政策についての声が挙げられている。

調査概要と会社概要

本調査の概要は以下の通りである。

• 調査手法：インターネットリサーチ（クロス・マーケティング セルフ型アンケートツール「QiQUMO」使用）
• 調査地域：全国47都道府県
• 調査対象：20～79歳の男女
• 調査期間：2026年：8月28日（金）～29日（土）
• 有効回答数：本調査2,400サンプル
• 備考：調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合がある

発表元の企業情報は以下の通りである。

• 会社名：株式会社クロス・マーケティング
• 所在地：東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
• 設立：2003年4月1日
• 代表者：代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
• 事業内容：マーケティングリサーチ事業、マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション

本記事は株式会社クロス・マーケティングの発表をもとに作成しています。