株式会社オトバンクは、全国の20〜69歳の会社員400人を対象に実施した「会社員の読書と企業の学習支援に関する実態調査」の結果を発表しました。調査によると、会社員の48.5％が1カ月に本を全く読まないと回答したほか、63.3％が勤務先に読書支援制度がないと回答しています。また、会社から指定された課題・推奨図書についても、47.6％が最後まで読み切れなかったことが明らかになりました。

会社員の約半数が「月0冊」、読書支援制度がない企業は6割超

普段本を読む頻度について尋ねたところ、1カ月に「0冊（全く読まない）」と回答した会社員は48.5％と、全体の約半数にのぼりました。

また、会社から「課題図書（指定された本を読む制度）」や「書籍の配布・購入補助」を受けた経験について質問したところ、63.3％が「制度そのものがない」と回答しました。「制度がある」と回答した人は19.1％で、実際に制度を受けたことがある人は15.3％にとどまり、個人の読書習慣だけでなく、企業側が社員の読書や学びを後押しする環境が十分に整っていない実態がうかがえます。

なお、課題・推奨図書として指定されるジャンルについては、「ビジネススキル・思考法」と「経営・マネジメント・リーダーシップ」が同率で39.5％となりトップでした。次いで「自社の経営者・役員の著書、自社理念に関する書籍」が38.2％となっています。

会社指定の課題図書は47.6％が読破できず、理由は「興味不足」「時間不足」

会社から指定された課題図書や推奨図書を読破できたかについては、47.6％が「最後まで読み切れなかった」（「ほとんど読まなかった」14.8％、「途中で挫折した」32.8％）と回答しました。

読了できなかった理由としては、「興味・自発性の不足（一方的に指定された本に興味や必要性を感じなかったから）」が48.3％で最多となりました。次いで「時間不足（忙しく、本を読む時間が取れないため）」が31.0％、「活字離れ（長文・活字を読むのが苦手・苦痛なため）」が27.6％と続いています。

学習意欲向上には「自律性」がカギ、音声サービスの利用意向は57.8％

今後の学習支援施策については、45.8％が「会社から本を指定される（課題図書）よりも、自分で読みたい本を選べる（書籍購入手当・補助）方が意欲が高まる」と回答しました。

また、通勤時間や移動中などのスキマ時間に本の内容を耳で学べる「オーディオブック等の音声サービス」については、57.8％が「利用してみたい」（「ぜひ利用してみたい」19.3％、「機会があれば利用してみたい」38.5％）と回答しています。

オトバンク創業者の上田渉氏は、企業が社員の成長を後押しするにあたり、「社員自身が学びたいものを選べる『自律性』と、多忙な日常の中でも無理なく学べる『新しい学び方』の両方を提供することが重要です」と述べています。

調査概要

• 調査期間：2026年8月17日
• 調査対象：20〜69歳の会社員（正社員）
• 有効回答数：400名
• 調査方法：インターネットによるアンケート調査（Freeasyを利用）

本記事は株式会社オトバンクの発表をもとに作成しました。