アルムの遠隔医療支援JMCをジャパンハートが熊本地震の被災地で活用
株式会社ディー・エヌ・エーの子会社である株式会社アルムは、2026年7月に発生した「令和8年熊本地震」の被災地において、特定非営利活動法人ジャパンハートの災害医療支援チームが同社の統合型遠隔医療支援ソリューション「Join Mobile Clinic(JMC)」を活用して活動していることを公表した。大きな被害を受けた熊本県八代市内の避難所において、支援活動が行われている。被災者の健康管理やエコノミークラス症候群などの予防に向けて、ポータブル医療機器を活用した診療が展開されている。
八代市の避難所で継続する災害医療支援

ジャパンハートは、地震発生から1ヶ月以上が経過した時点でも八代市内の避難所で常駐支援や巡回診療を継続している。救護所の運営や環境整備をはじめ、住民への医療支援や物資支援といった災害支援活動を行っている。
避難所では被災による環境変化や暑さ、避難生活の長期化によって健康上の不安を抱える住民が生活している。車中泊による同一姿勢の継続や水分摂取の控えによるエコノミークラス症候群、熱中症・脱水への注意が必要とされる状況下で、医療チームは声かけや体調不良者・要サポート者のケアを実施している。
今回の活動では、JMCに搭載されたポータブル超音波検査機器(エコー)や心電図などを用い、足の血栓や心臓の様子を確認するなど、避難所での診療に役立てられている。
遠隔医療支援ソリューション「Join Mobile Clinic」の概要
JMCは、各種ポータブル医療機器をスーツケースにセットし、データを医療関係者間コミュニケーションアプリ「Join」を通じて遠隔地の医師と共有できる遠隔医療支援ソリューションである。医療資源が不足した現場に機器を届け、診療記録システム「JoinNotePad」で取り込んだ患者ごとの検査データをJoinと連携して遠隔地に送信することで、専門医による診断や助言を受けることが可能となる。
自然災害や紛争地、パンデミックのほか、離島や採掘場、船上といった医療資源が限られる環境でも有用とされており、今回の現場でも被災者の健康状態把握に活用された。アルムは今後も医療へのアクセスが困難な場所に医療を届けるためのICT活用を推進していくとしている。
株式会社アルム 会社概要
- 社名:株式会社アルム
- 本社:東京都渋谷区渋谷2丁目24番12号 渋谷スクランブルスクエア
- 代表取締役兼CEO:大谷 駿明
- 設立:2001年4月18日
- 資本金:1億円
- ホームページ:https://www.allm.net/
- Join Mobile Clinic詳細:https://www.allm.net/solutions/join-mobile-clinic/
本記事は株式会社アルムの発表をもとに作成されています。
ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。



