株式会社カンリーは、葬儀業界向けにまとめたレポート『葬儀業界におけるAI検索対策の進め方』を無料公開した。同社が実施した調査データをもとに、葬儀社探しにおけるAI利用の実態や、比較検討時に参照されるGoogle マップの整備、サイテーション対策の進め方などを解説している。

葬儀社選びにおける情報収集の変化と調査結果

葬儀業界の集客においては地域でのクチコミや病院・お寺などからの紹介が主流とされてきたが、利用者の情報収集方法に変化が表れているとしている。株式会社カンリーが2年以内に葬儀社選びに関わった1,200名を対象に実施した調査では、葬儀社探しにおけるAI利用や、AI検索後の調べ直しといった行動の実態が明らかになった。

同社は、従来の紹介や検索だけでなく、比較検討や調べ直しで参照されるGoogle マップの情報を正確に整えることが重要であるとしている。

公開されたレポート『葬儀業界におけるAI検索対策の進め方』では、行動データをもとにGoogle マップを整備すべき理由や、普及が進むAI検索への対策としてサイテーション対策が有効である理由を解説している。

資料に含まれる主な項目は以下の通りとなっている。

• 葬儀社探しにおけるAI利用と「調べ直し」行動のリアルな実態
• 普及が進むAI検索が葬儀社選びに与える影響と最新トレンド
• AI検索時代に求められる「サイテーション対策」と具体的な進め方

株式会社カンリーは、Google ビジネスプロフィール、Yahoo! プレイス、Apple マップなどの3大地図媒体やHP、アプリ、SNSなどの店舗集客媒体を一元管理する店舗管理クラウドサービス「カンリー店舗集客」を開発・提供している。また、約130,000以上の店舗情報を一括管理するシステムデータを駆使した「カンリー福利厚生」の提供なども行っている。

同社の概要は以下の通り。

• 会社名：株式会社カンリー
• 設立：2018年8月15日
• 共同代表者：代表取締役 Co-CEO　辰巳 衛 / 秋山 祐太朗
• 所在地：東京都品川区東品川二丁目2-20　天王洲オーシャンスクエア6F
• 事業内容：店舗アカウントの一括管理・分析SaaS「カンリー店舗集客」の開発・提供、マップで近隣のクーポンを探せる福利厚生サービス「カンリー福利厚生」の開発・提供、SNS運用コンサル事業等

本記事は株式会社カンリーの発表をもとに作成。

Dellows News編集部

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