Z世代の97.6%がMBTIを認知 Z-SOZOKENが意識調査レポートを公開
Fiom合同会社が運営するシンクタンク「Z-SOZOKEN(Z世代創造性研究所)」は、最新調査研究レポート第4弾「Z世代のMBTI診断について」の第8章インサイトサマリーを公開しました。全国の18歳から24歳のZ世代500名を対象にアンケート調査を実施したものです。
調査結果によると、Z世代におけるMBTIの認知率は97.6%に達し、診断経験率は96.4%となりました。同研究所は、Z世代にとってMBTIが性格を当てるための最終回答ではなく、自己理解や他者との関係を動かす「仮の言葉」として機能していると分析しています。なお、本調査における「MBTI」は、回答者が日常的にMBTIと呼ぶ無料の16Personalities診断や、4文字タイプを使ったSNSコンテンツを含み、正式なMBTI assessmentの受検経験を示すものではありません。
Z世代におけるMBTIの認知と利用実態

調査では、82.2%がMBTIを自己理解に役立つと評価しました。支持される背景には、タイプの正確さだけでなく、自分の強みや考え方の癖を言葉にして説明できる点があるとしています。

また、52.6%がMBTIを「会話や関係の入口」として捉えており、相性を断定するためではなく、互いの違いについて話すきっかけとして活用されている実態が示されました。さらに、78.4%がSNS上でMBTIコンテンツへ受動的に接触しており、「あるある」投稿や比較コンテンツが友人同士で楽しめる参加型コンテンツとして広がっていることが明らかになりました。
レポートでは、企業やブランドがMBTIを活用する際の設計原則として以下の4点が整理されています。
- 正しさを売らない:診断結果の権威性よりも、本人が納得して経験を話せる余白を設ける
- ラベルで終わらせない:タイプと商品や場面がどのようにつながるのか、理由まで見える設計を行う
- 会話まで設計する:シェアや比較、共同体験など、診断後に誰かと話したくなる仕掛けを用意する
- 決めつけを防ぐ:「傾向」「一例」と明示し、タイプよりも本人の言葉を優先する
Z-SOZOKEN所長の竹下洋平氏は、MBTIを答えとして提示するのではなく、生活者との間に新しい問いを生み出す装置として活用することが、信頼ある関係につながるとしています。

調査および組織の概要
本調査の概要は以下の通りです。
- 調査名:Z世代のMBTIについての意識調査
- 調査対象:全国のZ世代(18歳〜24歳)
- 調査期間:2025年7月
- 分析・レポート作成期間:2025年8月〜2026年8月
- 調査方法:インターネットを利用したアンケート調査
- 有効回答数:n=500
- 調査分析:Z-SOZOKEN(Z世代創造性研究所)(運営:Fiom合同会社)

調査を実施したFiom合同会社は、2021年10月15日設立のクリエイティブカンパニーです。東京都渋谷区神宮前6丁目23番4号桑野ビル2階に拠点を置き、代表は竹下洋平氏が務めています。

本記事はFiom合同会社およびZ-SOZOKEN(Z世代創造性研究所)の発表をもとに作成しました。
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