JTOWER、TOKYO DREAM PARKで通信環境整備を実施
通信設備のシェアリング事業を展開する株式会社JTOWERは、株式会社テレビ朝日によって東京都江東区に開発された「TOKYO DREAM PARK」において、インフラシェアリングを活用した通信環境整備を実施した。
複数の携帯キャリアの通信設備を一本化する屋内インフラシェアリング・ソリューションを採用し、施設内の4Gおよび5Gの通信環境を同時に整備した。これにより、資材や工事工数を削減しながら、効率的で環境に配慮したネットワーク環境を実現するとしている。
TOKYO DREAM PARKにおける通信環境の整備
有明に位置するTOKYO DREAM PARKは、多目的ホールや劇場、イベントスペース、レストランが融合した延床面積約46,500㎡の複合型エンタテインメント施設である。「夢中から、はじまる。」をテーマに掲げ、最新の音響システムを備えた多目的ホール「SGCホール有明」や新劇場「EX THEATER ARIAKE」などを完備している。
株式会社JTOWERは同施設に対し、屋内インフラシェアリング・ソリューションを用いて4G・5Gの通信環境整備を同時に実施した。インフラシェアリングの活用により、省スペース化や省電力化に加え、資材および工事工数の削減が可能となる。同社は通信環境の改善を通じて、さらなる顧客体験価値の向上に貢献するとしている。
インフラシェアリングは、これまで携帯キャリア各社が個別に整備していたネットワーク設備を共用化する仕組みである。単独での整備と比較して設備や運用・保守にかかるコストが抑えられるほか、消費電力や資材、工事回数を削減できるため環境負荷の低減にもつながる。
延床面積1万㎡を超えるような大型建築物では屋内の電波環境整備の必要性が高まるが、インフラシェアリングを導入することで、不動産事業者にとっては省スペース化や電気代の削減、窓口の一本化といった利点がある。携帯キャリアにとっては設備投資・運用費用の削減、利用者にとっては通信環境の改善による満足度向上などのメリットが見込まれる。
JTOWERの実績と今後の展開
株式会社JTOWERは2014年に屋内インフラシェアリング・ソリューションの商用サービスを開始して以来、商業施設やオフィスビル、病院、行政施設、物流施設、アリーナ・展示場などへ導入を進めてきた。2020年には5G対応の共用装置の開発を完了し、導入を本格化させている。
導入済み物件数は874件（屋内インフラシェアリング国内導入済物件数、4G/5G含む、2026年6月時点）に達している。これまでShibuya Sakura Stageや麻布台ヒルズ、東京都庁、エディオンピースウイング広島など多様な施設へ導入されている。同社は今後も培ってきた技術や知見を発揮し、社会のデジタル化に貢献していく方針を示している。
株式会社JTOWERの概要
- 設立：2012年6月
- 本社所在地：東京都港区六本木7-15-9
- 代表取締役社長CEO：田中 敦史
- URL：https://www.jtower.co.jp/
本記事は株式会社JTOWERの発表をもとに作成しています。
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