株式会社プラストは、飲食店経営者と美容サロン経営者を対象に実施した「飲食店・美容サロンにおける名刺運用の課題とデジタル名刺」に関する調査結果を発表しました。店舗接客において名刺やショップカードの配布が定着している一方、紙媒体からWebやSNSといったデジタル上の窓口への誘導には課題を抱えている実態が浮き彫りとなりました。こうした背景から、スマートフォンで店舗情報を共有できるデジタル名刺に対し、約9割の経営者が導入検討に前向きな姿勢を示しています。

紙の名刺やショップカードに期待する行動はリピート来店が最多

店舗の経営や接客において名刺（ショップカード含む）を渡す頻度を尋ねたところ、『ほぼ毎日（33.8％）』『週に数回程度（49.4％）』を合わせて8割以上となり、日常的な顧客接点として紙のツールが広く使われている状況が示されました。

渡した相手に期待する行動について業種別に見ると、飲食店経営者では『リピート来店（50.7％）』が最も多く、次いで『新規来店・ネット予約（43.5％）』『SNSアカウントのフォロー（30.4％）』となりました。美容サロン経営者でも『リピート来店（48.6％）』がトップで、『新規来店・ネット予約（39.2％）』『SNSアカウントのフォロー（32.1％）』と続いています。両業種ともに、再来店や新規獲得といった直接的な売上貢献に加え、SNSを通じた継続的な接点づくりを期待している傾向がみられます。

紙媒体によるデジタル誘導のハードルと追加案内の実態

現在の紙の名刺やショップカードだけで自店舗の魅力やサービス内容が十分に伝わっているかという問いには、『十分に伝わっていると感じる（19.7％）』『ある程度伝わっていると感じる（59.0％）』を合わせ、約8割が伝わっていると回答しました。

しかし、実際の来店・予約やSNSフォローに繋がらない原因としては、『QRコードが小さく読み取られない（33.3％）』が最も多く、次いで『その場での興味喚起不足（32.6％）』『名刺・ショップカードの紛失や廃棄（30.2％）』が挙げられました。

さらに、名刺やショップカードを渡した相手に対し、後からHP、SNS、予約ページなどを口頭や別途メッセージ等で追加案内した経験があるか尋ねたところ、『頻繁にある（23.3％）』『たまにある（61.1％）』を合わせて8割以上となりました。追加案内経験者にスムーズに見せたい情報を聞いたところ、飲食店経営者では『料理の写真や施術のビフォーアフター（画像・動画）（47.8％）』『最新のメニュー表や料金表（43.1％）』『InstagramやTikTokなどのSNSアカウント（34.4％）』が上位となりました。美容サロン経営者でも『料理の写真や施術のビフォーアフター（画像・動画）（42.0％）』『InstagramやTikTokなどのSNSアカウント（36.2％）』『最新のメニュー表や料金表（35.8％）』となり、視覚的情報や最新情報の伝達にニーズが集まっています。

スマートフォンをかざすだけでHP・SNS・予約ページなどの店舗情報を一括共有できる仕組みについては、『非常に便利だと思う（33.1％）』『やや便利だと思う（54.5％）』を合わせ、約9割が利便性を評価しました。また、店舗情報をまとめて瞬時に共有できる仕組みが集客力向上やリピート率アップに繋がるかという問いに対しても、『大きく繋がると思う（27.3％）』『ある程度繋がると思う（55.0％）』と8割以上が肯定的な見方を示しています。

デジタル名刺を集客・販促ツールとして活用する場合に魅力を感じる機能としては、飲食店経営者で『季節のメニューやクーポン情報をいつでも最新に更新できる機能（52.9％）』『非接触で瞬時に全リンク（予約・SNS等）を共有できる機能（37.0％）』『ペーパーレスによる印刷コストの削減と環境配慮（34.0％）』が選ばれました。美容サロン経営者でも『季節のメニューやクーポン情報をいつでも最新に更新できる機能（49.6％）』『ペーパーレスによる印刷コストの削減と環境配慮（35.8％）』『非接触で瞬時に全リンク（予約・SNS等）を共有できる機能（33.1％）』となり、情報の更新性が最も支持を集めています。

今後の導入意向については、『積極的に導入を検討したいと思う（33.0％）』『やや導入を検討したいと思う（54.0％）』を合わせ、約9割が前向きな回答を寄せました。

調査概要

• 調査概要：「飲食店・美容サロンにおける名刺運用の課題とデジタル名刺」に関する調査
• 調査期間：2026年8月21日（金）～2026年8月24日（月）
• 調査方法：PRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）によるインターネット調査
• 調査人数：1,023人（飲食店経営者503人／美容サロン経営者520人）
• 調査対象：調査回答時に飲食店経営者または美容サロン経営者と回答したモニター
• 調査元：株式会社プラスト（https://share-me.jp/）
• モニター提供元：サクリサ

本記事は株式会社プラストの発表をもとに作成しました。