組織行動科学の研究・教育開発を行うリクエスト株式会社は、AI時代の組織に必要な「アート思考」を判断デザイン研究の立場から再定義した図解資料「アート思考とは何か」を公開しました。全11ページで構成される本資料では、生成AIの普及によって答えを出す速度が上がる一方、何を問うべきかを問い直す力としてのアート思考を位置づけています。

組織で実践・検証できる操作的定義として再構成

リクエストは、アート思考を「既存の言葉や基準では捉え切れない現実を、未確定なまま形にし、その形と素材・他者・状況との往復によって、現実の見方、探究すべき問い、価値仮説をつくり直す思考実践」と定義しました。東京藝術大学出身で企業の人材育成や組織開発に携わってきた同社代表取締役の甲畑智康氏の知見と、組織行動科学の研究を接続し、実務で実践・記録・検証できる概念として整理しています。

ここでの「形」は美術作品に限らず、図や試作品、制度案、対話の場など、他者や現実と確かめられるものを指します。形にして他者や現場からの応答を得ることで、考えそのものを発見し更新していくプロセスを重視しています。

成果はアイデア数ではなく「判断前提の変化」

今回の定義では、以下の3点が明確にされています。

• 「価値基準」ではなく「価値仮説」とする：生まれた価値は主観を含む仮説として扱い、判断デザインを通じて妥当性や法令・倫理などを確認する
• 「上流工程」ではなく「判断前提生成モード」とする：すべての仕事で常設される工程ではなく、既存の基準では現実を扱えなくなった際に起動して循環させる
• アイデア数ではなく「判断前提の変化」を成果とする：形にした前後で見方や探究すべき問い、価値仮説が変化したかを実践の評価基準とする

また、論理思考やデザイン思考、判断デザインとは対立するものではなく、状況に応じて役割を分担しながら往復するものとして整理されています。

想定される活用場面と今後の展開

本資料で定義されたアート思考は、AI導入後の業務プロセスや人材育成の再設計、新規事業の構想、KPIの見直し、若手に判断経験を残す仕事の設計などの場面での活用が想定されています。

同社は今後、実際の企業や組織の仕事に適用しながら実務上の要件や判断前提の変化などを継続して検証する予定です。また、事実や違和感、新しい見方などを記録する「アート思考記録」の開発も進めるとしています。

• 社名：リクエスト株式会社
• 代表者：代表取締役 甲畑 智康
• 所在地：東京都新宿区新宿3丁目4番8号 京王フレンテ新宿3丁目4F
• 事業内容：980社・33.8万人のデータを基盤とした組織行動科学の研究および教育開発、実践支援

本記事はリクエスト株式会社の発表をもとに作成しました。