大正製薬は、全国の犬と猫の飼い主各200人を対象に実施したペットの災害対策に関する意識調査の結果を公表しました。ペットフードの備蓄や避難所の受け入れルールの把握において犬の飼い主が猫の飼い主を上回るなど、ペットの種別や飼い主の年代によって防災意識に差がある実態が明らかになりました。また、地域の自治体や近所の人への防災相談については、犬・猫ともに約7割から8割弱が「相談したことはない」と回答しています。

備蓄や避難所ルールの把握状況で犬と猫に開き

防災対策としてすでに行っていることを尋ねたところ、「ペットフードや水を備蓄している」と答えた割合は犬の飼い主が25.0％、猫の飼い主が16.5％となりました。また、「避難所の受け入れ体制を確認」「迷子札やマイクロチップを付けている」の項目でも犬の飼い主が猫の飼い主を上回りました。

近隣の避難所におけるペット受け入れルールの認知度については、「知っている」「ある程度知っている」の合計が犬の飼い主で30.0％、猫の飼い主で20.5％にとどまりました。

避難に備えたしつけと年代別の準備意識

避難時等に備えたしつけについて尋ねた項目では、「決められた場所で排泄ができる」が犬25.0％、猫33.0％でした。一方で「ケージ・クレートに慣れさせる」は犬39.0％、猫24.0％となり、「飼い主以外の人に慣れさせる」「見知らぬ場所に慣れさせる」でも犬の飼い主の方が高い割合を示しました。

ペットのための防災準備について「しっかり準備している」「ある程度している」と答えた割合は、犬の飼い主の20〜30代で59.1％、40代で46.5％となり、他の年代や猫の飼い主を上回る結果となりました。20〜30代の犬の飼い主では、27.3％が「ペット防災手帖・プリント写真を用意している」と回答し、在宅避難ができない場合の避難中の飼育環境として半数が「車中泊」を挙げています。

地域や近隣との防災相談経験は1割以下

防災対策に関して地域の自治体や友人、近所の人と相談した経験を尋ねたところ、「自治体の人に相談した」「近所のペットを飼っている人に相談した」の回答はいずれも1割以下でした。

一方で「相談したことはない」と回答した割合は、犬の飼い主で69.5％、猫の飼い主で77.0％を占めました。

専門家が挙げる備えのポイント

NPO法人ペット防災サポート協会理事長の三浦律子氏は、避難生活に向けた事前準備として、基本的なしつけやケージに慣らすことのほか、鑑札や迷子札、マイクロチップの装着、飼い主と一緒に写った写真の用意などの迷子対策が重要であるとしています。

また、避難所でのにおい対策として猫砂やペットシーツのこまめな交換、防臭専用ゴミ袋の持参、日頃からの腸内環境への配慮を挙げているほか、環境変化によるストレスへの備えとして食べ慣れたフードや常備薬の準備を推奨しています。

調査概要

• 調査地域：全国
• 調査期間：2025年12月
• 調査方法：インターネットでのアンケート調査
• 調査対象：24〜69歳までの飼い主400名（犬200名、猫200名）
• 有効回答：400名
• 調査会社：株式会社クロス・マーケティング

※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100にならない場合があります。

本記事は大正製薬の発表をもとに作成しています。