グロービング株式会社、初の書籍を2026年11月20日に刊行
グロービング株式会社は2026年11月20日、株式会社クロスメディア・パブリッシングから、初の書籍『生き残る企業 消える企業 ― トヨタ、リクルート、ソニーに学ぶ動的平衡経営』を刊行した。日本企業の停滞の背景や「動的平衡マネジメント」を論じ、AI時代の暗黙知の資産化や次世代リーダーに求められる力も取り上げている。

書籍の概要
本書は、経営学者・野中郁次郎氏の「知識創造理論(SECIモデル)」と、グロービング株式会社顧問の生物学者・福岡伸一氏が提唱する「動的平衡」の概念を企業経営に当てはめた。トヨタ、リクルート、ソニーをはじめ、業種や規模の異なる日本企業の事例から、「人中心の経営」の共通項を探っている。
グロービング株式会社によると、本書は欧米流のオーバーガバナンス(行き過ぎた管理・統制や標準化)への過剰適応によって、創意工夫や現場の暗黙知が損なわれたことに、日本企業が約30年にわたり停滞した背景を見いだしている。そのうえで、「人と企業哲学の共振」を軸とする日本流経営を「動的平衡マネジメント」として体系化したという。
- 書名:生き残る企業 消える企業 ― トヨタ、リクルート、ソニーに学ぶ動的平衡経営
- 著者:グロービング株式会社(編著:輪島 総介、田中 耕平、桒原 隆志)
- 推薦:福岡 伸一(生物学者/青山学院大学教授/米国ロックフェラー大学客員教授)
- 発行:株式会社クロスメディア・パブリッシング
- 発売日:2026年11月20日
- 定価:1,980円(本体1,800円+税)
- 体裁:四六判/240ページ
- ISBN:978-4-295-41289-2
購入先はAmazon(https://www.amazon.co.jp/dp/4295412899/)、楽天ブックス(https://books.rakuten.co.jp/rb/18864359/)、出版社サイト(https://cm-publishing.co.jp/books/9784295412892/)。
日本流経営を問い直す背景
グロービング株式会社は、人口構造の変化、地政学的緊張、AIを中核とするテクノロジーの急進展を背景に、経済・社会・価値観の前提が大きく変わる転換点にあるとしている。本書では、企業に求められる姿勢が「何を解くか」から「何を問うか」へ移っていると論じる。
また、グロービング株式会社によると、トヨタ、リクルート、ソニーのようにグローバルで持続的成長を続ける日本企業は、社員一人ひとりの「志」に働きかけ、事業の中核を担う「自燃性人財」を生み出してきたという。本書は、これを「日本流経営の神髄」と位置づけている。

本書の構成
本書は序章と第1章から第5章で構成する。序章では日本企業が競争力を失った背景と3つの真因を扱い、第1章では暗黙知や知識創造のメカニズムを紐解く。第2章は「人中心」の経営を取り上げ、第3章では「動的平衡マネジメント」を解説する。

第4章では、言語化できない暗黙知をAIプラットフォームに実装し、日本独自のノウハウを資産化して国内外に展開するビジネスモデルを示す。第5章では、次世代リーダーに求められる「問いを立てる力」や「内省」、変革を牽引する実践的なHOWを扱う。

著者のコメントと今後の展開
創業者/取締役 兼 AI事業本部長の輪島 総介は、日本企業の強さには共通点があり、それが「日本流経営の神髄」のようなものではないかと考えているとコメントした。また、本書は日本企業や経営者、リーダーへの「応援歌」のような本だと述べた。
取締役CSO/シニアパートナーの田中 耕平は、「志の一致」を重視する動的平衡マネジメントが、日本流経営の強みを表しているとコメント。本書をその実践編とし、経営の前提や軸足を見つめ直す一助にしたいと述べた。
上級執行役員/エグゼクティブパートナーの桒原 隆志は、動的平衡マネジメントについて、企業哲学を見直し、企業を壊しながら作り直すことで社会へ価値を創出するために必要な「人の創造性」を取り戻す道筋を示すものだと説明した。
グロービング株式会社は、本書を起点に動的平衡マネジメントの実践と普及を進めるとしている。動的平衡マネジメントの案内はhttps://globe-ing.com/services/uniqueness/dynamic-equilibrium/、書籍の案内はhttps://cm-publishing.co.jp/books/9784295412892/。
本記事はグロービング株式会社の発表をもとに作成。
ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。



