特定非営利活動法人TABLE FOR TWO Internationalは、10月16日の「世界食料デー」を記念し、10月8日から11月17日まで「おにぎりアクション2026」を開催する予定です。開始に先立ち、9月1日に特設サイトを開設し、個人からの寄付の受付も開始しました。

おにぎりの写真をSNSや特設サイトに投稿することで、協賛企業・団体を通じてアフリカやアジアの子どもたちへ学校給食が届く取り組みです。

累計1,280万食以上の給食支援につながったソーシャルアクション

おにぎりアクションは、日本の食文化であるおにぎりをきっかけに世界の食料問題について考え、行動する機会をつくるソーシャルアクションとして2015年に始まりました。これまでの累計投稿数は243万枚以上、学校給食支援の実績は約1,280万食にのぼります。

参加者がおにぎりの写真をSNS（Instagram、X）または特設サイトへ投稿すると、写真1枚につき協賛企業・団体の寄付によって給食5食分がアフリカ・アジアの子どもたちへ届けられ、あわせて日本の子どもの食支援にも充てられます。なお、SNS利用動向の変化に伴い、2026年よりFacebookでの投稿は寄付カウントの対象外となります。

Instagramストーリーズや教育現場向けの新方式を導入

2026年の開催では、参加者の発信スタイルや教育現場のニーズに対応するための変更が行われます。新たにInstagramストーリーズでの参加が可能となるほか、学校や教育関連団体向けには、SNSや写真投稿を行わずに参加できる新たな方法が導入されます。

また、開催に先駆けてSNS上でおにぎりを豊かにする工夫や場所、思いなどを紹介する企画「おにぎり秘密道具」も実施されます。

飢餓人口と栄養アクセスの課題が背景に

国連食糧農業機関（FAO）などが発表した「世界食料安全保障と栄養の現状（SOFI）2026」によると、2025年に飢餓の影響を受けた人は世界で約6億4,500万人と推計され、3年連続で減少傾向にあります。一方で、世界で約3人に1人、アフリカでは約3人に2人が経済的理由から健康的な食事の確保が難しい状況にあり、栄養ある食事へのアクセス改善が求められています。

日本国内でも孤食や食品ロス、相対的貧困などの課題が存在しており、身近な食を通じて世界とのつながりを感じ、支援へとつなげることを目指しています。

協賛企業・団体の一覧

本アクションには多数の企業や団体が協賛しており、引き続きパートナーの募集が行われています。

• オフィシャルパートナー：日産セレナ、オイシックス
• コーポレートパートナー：ニッスイ、ニコニコのり
• スクールパートナー：青稜中学校・高等学校
• サポーティングパートナー：象印マホービン、サンゲツ、ニッコクトラスト、豊田通商、田辺ファーマ、三菱重工業、双日、GMOインターネットグループ、丸東、LEOC、住友電気工業、SI＆C、RKKCS、アマノ、住友理工、キッチンde給食、ジョーンズ ラング ラサール、商船三井、新潟県観光協会、フーディストノート、デリッシュキッチン、シダックスフードサービス、YONDE、月刊総務

特定非営利活動法人TABLE FOR TWO Internationalについて

TABLE FOR TWO Internationalは2007年10月に設立された認定NPO法人です。開発途上国の飢餓と先進国の生活習慣病の解消を目指し、社員食堂や店舗でのメニュー展開を通じて給食支援を行っています。東アフリカと東南アジアの5カ国（ケニア、タンザニア、ルワンダ、ウガンダ、フィリピン）を中心に活動し、累計支援給食数は1億2,000万食以上となっています。

本記事は特定非営利活動法人TABLE FOR TWO Internationalの発表をもとに作成しました。

Dellows News編集部

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