国際交流基金（JF）は、アルゼンチン、コロンビア、インドネシア、メキシコ、タイ、ベトナムで活躍する翻訳者・編集者10名を日本へ招へいする。日程は2026年11月9日（月）～18日（水）で、「日本文学翻訳者・編集者招へい事業」として実施される。滞在中は専門家によるレクチャーや作家との交流、出版社訪問などを通じて、現代日本文学や出版事情への理解を深めるとともに、国際的なネットワークの構築を目指す。

事業の概要と目的

本事業は国際交流基金（JF）が主催し、専門家によるレクチャー、作家との交流、出版社や書店への訪問などを実施する。これにより、現代日本文学や文芸翻訳、日本の出版制度や最新図書事情について理解を深める機会を提供する。

また、座談会を開催してそれぞれの国における日本文学の翻訳・出版の状況や取り組みについて話し合い、今後の日本と各国との文学交流について意見を交わすとしている。日本の文芸作品の翻訳・出版に関する専門的な知見を深めるとともに、出版関係者や専門家、各国の翻訳者・編集者のネットワークを構築し、今後の各国・地域における日本文学や出版を通じた交流の基盤を築くことを目指している。

滞在プログラムの内容

滞在期間中は、専門家によるレクチャーや座談会、作家交流、出版社訪問などが予定されている。

レクチャー

• 倉本さおり（書評家・法政大学専任講師）「日本の文学と文化の現在地」
• 樋口清一（日本書籍出版協会専務理事）「日本の出版市場の概況と出版界の直面する課題について」
• 由尾瞳（早稲田大学教授）、辛島デイヴィッド（早稲田大学教授）

ワークショップ・座談会

• 中南米スペイン語圏日本文学翻訳者・編集者座談会「スペイン語圏における日本文学翻訳の現状と将来」（モデレーター：ピタルク・パウ（早稲田大学准教授））
• 東南アジア日本文学翻訳者座談会「物語を運ぶ人々：東南アジアの日本文学翻訳の仕事──言葉を学ぶ、言葉で食べる」（モデレーター：福冨渉（タイ文学研究者、タイ語翻訳家））

作家交流（五十音順）

• 角田光代
• 藤野可織
• 古川日出男

出版社訪問

• 河出書房新社
• 文藝春秋

他

招へいされる参加者一覧

参加する翻訳者および編集者は以下の通り（アルファベット順、敬称略）。

翻訳者

• Juliana Buriticá Alzate（オックスフォード大学 コロンビア）
• Manuel Cisneros Castro（神田外国語大学 メキシコ）
• Matias Chiappe Ippolito（エル・コレヒオ・デ・メヒコ大学院大学 アルゼンチン）
• 太田 りべか（翻訳家 インドネシア）
• Piyawan Sapsamroum（翻訳家 タイ）
• Vuong Thi Hai Yen（翻訳家 ベトナム）

編集者

• Mariana Alonso（También el caracol アルゼンチン）
• Windy Aristanty （patjarmerah – PT Renjana Literasi Indonesia インドネシア）
• Le Thi Phuong Dung（Azura Books Co. Ltd. ベトナム）
• Ladawan Nonglak（Biblio Co. Ltd. タイ）

国際交流基金による文芸分野の取り組み

国際交流基金（JF）は「日本の友人をふやし、世界との絆をはぐくむ。」をミッションに、「文化芸術交流」「日本語教育」「日本研究・国際対話」を通じて国際文化交流を推進する独立行政法人である。文芸の分野では、翻訳・出版に関する情報発信、作家や翻訳家、編集者の交流促進とネットワークづくり、翻訳出版を手掛ける海外の出版社に対する助成などを通して、文学や図書の分野における交流の土壌づくりを行っている。

同基金が運営する文芸ポータルサイト「Bookmark_JF」（https://www.bookmark.jpf.go.jp）では、西加奈子による北米ツアー紀行文や辻村深月によるインドネシア紀行文をはじめ、作家や翻訳者、編集者を通じて育まれる日本と世界の文学交流を紹介している。また、昨年の東南アジア日本文学翻訳者・編集者招へい事業のレポートとして、以下の座談会記録も公開されている。

• 翻訳家座談会：日本現代文学の作家と翻訳家たちのいるところ（https://www.bookmark.jpf.go.jp/translator_spotlight/9330/）
• 翻訳家座談会：東南アジアで翻訳を生きる：日本文学の翻訳家たちと語る生活・読者・未来（https://www.bookmark.jpf.go.jp/translator_spotlight/9580/）

なお、本事業の取材に関する問い合わせは、国際交流基金 ブランド推進部 広報課（press@jpf.go.jp）で受け付けている。

本記事は国際交流基金（JF）の発表をもとに作成。