株式会社スコラ・コンサルトが事務局を務める「いい風土デザインプロジェクト」は、2026年11月20日（金）の「組織風土の日」に、組織づくりをテーマとしたリアルイベント「いい風土ベースキャンプ2026」をベルサール芝公園にて開催する。同イベントの開催は6年ぶりとなる。企業を取り巻く環境が変化するなか、実践者の登壇や参加者同士の対話を通じて、不確実な時代の組織づくりに必要な考え方や実践のヒントを共有する。

組織風土の課題に向き合う6年ぶりのリアルイベント

近年、企業を取り巻く環境が大きく変化するなかで、部門間の壁や前例踏襲型の企業文化、社員が挑戦しにくい職場環境といった組織風土に起因する課題への対応が求められている。また、「静かな退職」への対応や、激動する環境に合わせて変化できる柔軟な組織づくりが急務となっている。

同イベントでは『「組織」からデザインしていく、人と仕事の動き方』をテーマに設定した。トップダウン型組織の限界を超えるため、人と組織の関係や人と人とのつながり方をアップデートする場として、社員の主体性を喚起し、会社の枠を超えた協働や新たな価値創造の力を引き出す組織づくりをめざして参加者とともに考えていくとしている。

実践企業や教育機関が登壇するプログラム

当日の第1部「場と関係性」の中で生まれる“知”と実践のエネルギーでは、組織変革や共創に取り組む実践者が登壇する。株式会社SUBARUのCHRO・人事総務本部長である草深英行 氏が登壇し、組織風土改革の現場での試行錯誤を紹介する。続いて、株式会社日立製作所の研究開発グループ チーフストラテジスト 佐藤雅彦 氏が、20年間にわたり2,700人規模へと発展させた社内コミュニティ〈Team Sunrise〉などの取り組みについて話す。さらに、女子美術大学の芸術学部 共創デザイン学科 学科長である松本博子 氏が、デザイン・ビジネス・技術を一体で扱う「共創デザイン」教育の取り組みを紹介する。

第2部「体感する対話～関係の中での自分、お互いを引き出す対話」では、南山大学 中村和彦教授からのビデオメッセージ「組織は人の団体戦」や登壇者のメッセージ、参加者同士のテーブル対話が予定されている。プログラム終了後には、飲み物を片手に気軽にまじめな話をする交流タイム「ビアトーク」も実施される。

企業10社による取り組み紹介パネル展示

会場内では、企業10社による“いい風土づくり”の活動を紹介するパネル展示が行われる。活動の背景や目的、めざしたい姿、プロセス、取り組みで意識していること、成果や変化の状態など、各社の取り組みが提示される。

パネル参加企業として、特定非営利活動法人自治体改善マネジメント研究会、MHIソリューションテクノロジーズ株式会社、関西電力株式会社、クオリカ株式会社、株式会社SUBARU、三和物産株式会社、東芝テック株式会社、パナソニックグループなどが予定されている。

イベントの開催概要は以下の通りとなっている。

• 日時：2026年11月20日(金)13：30～19：00(18：00～ビアトーク交流)
• 場所：ベルサール芝公園(東京都港区芝二丁目7番17号住友芝公園ビル6F)
• 定員：100名(参加無料/1社3名様まで)
• 主催：いい風土デザインプロジェクト（事務局：スコラ・コンサルト）
• 対象：企業・官公庁で風土改革・組織開発に携わる方、組織をより良くしたいと考える実務者、対話を通じた組織づくりに関心のある社会人・学生、風土改革に関心がある経営者・人事関係者・現場リーダー

参加申し込みは、11月19日(木)12:00（正午）までに専用フォーム（https://form-gw.hm-f.jp/hai2form/f292493e-2356-4c45-97bc-8c0a9bf08121）、またはスコラ・コンサルト（03-5420-6251 受付時間：10：00～18：00(土日祝日を除く)）への連絡で受け付ける。開催概要の詳細は公式ページ（https://iifudo.scholar.co.jp/）で公開されている。

事務局を務めるスコラ・コンサルトについて

事務局を務める株式会社スコラ・コンサルトは、1986年1月の設立以来、累計2,000社以上の企業や公的機関の組織風土改革を支援してきた。対話の場を通じて人と組織の内面から変化を促すアプローチを特徴とし、累計15万回を超える対話の場「オフサイトミーティング®」を実施している。

• 社名：株式会社スコラ・コンサルト
• 本社：東京都品川区東五反田5-25-19　東京デザインセンター６F
• 代表者：代表取締役　簑原 麻穂
• 資本金：4,000万円
• 人員数：プロセスデザイナー31名、スタッフ12名（2025年12月現在）
• ホームページ：https://www.scholar.co.jp/

本記事は株式会社スコラ・コンサルトの発表をもとに作成。