ドッグフードの原材料産地知りたい飼い主が76.9%も把握は25.2%
ペットブランド「corop(ころっぷ)」を運営するtellas株式会社は、犬の飼い主さん377名を対象に実施した「ドッグフードの原材料や産地に関する意識調査」の結果を発表しました。調査では、76.9%が原材料の具体的な産地を知りたいと回答した一方、現在与えているドッグフードについて具体的な産地を把握している人は25.2%にとどまることが分かりました。また、半数以上の飼い主が「国産」という表記に対して原材料が日本産であることをイメージしている実態も明らかになっています。
原材料の具体的な産地を「知りたい」が約8割、把握は25.2%
ドッグフードの原材料について具体的な産地まで知りたいと思うかを尋ねたところ、「とてもそう思う」が29.7%、「ややそう思う」が47.2%となり、合わせて76.9%が知りたいと回答しました。「どちらとも言えない」は16.2%、「あまりそう思わない」は5.0%、「まったくそう思わない」は1.9%でした。

一方で、現在主に与えているドッグフードについて把握している情報を尋ねると、「原材料の原産国」は47.7%だったのに対し、「原材料の具体的な産地(都道府県・地域など)」は25.2%、「原材料の生産者・生産元」は29.4%にとどまりました。関心の高さに対して、実際の把握状況には大きな差があることが示されています。


「国産ドッグフード」と聞いた際にイメージする商品像について尋ねたところ、最も多かった回答は「主な原材料が日本産である」で31.0%でした。次いで「使用されている原材料がすべて日本産である」が22.3%、「最終加工が日本で行われている」が18.8%、「使用されている原材料の半分以上が日本産である」が15.1%となっています。「主な原材料が日本産」と「すべての原材料が日本産」を合わせると53.3%に上り、半数以上が原材料の日本産をイメージしていました。
しかし、ペットフード安全法に基づく表示において「原産国名」は原則として最終加工工程を完了した国を示すものであり、使用されている原材料の生産国を意味するものではありません。そのため、「国産」と表示されていても海外産の原材料が使用されている場合があり、飼い主の認識と表示の基準にギャップが見られます。

ドッグフードを選ぶ際に今より詳しく知りたい情報については、「原材料の生産者・生産元」が37.9%で最多となりました。次いで「原材料の産地」が35.5%、「成分・原材料の役割や配合目的」が31.6%、「原材料を選定した理由」が31.3%と続いています。

そのほか、「健康維持・ケアに関する特徴」が29.4%、「添加物の有無・種類」が21.8%、「製造場所・工場」が20.7%、「品質検査・安全性に関する情報」が20.2%挙げられました。原材料名だけでなく、誰がどこでどのように作ったのかという背景に関心を持つ飼い主の姿がうかがえます。
ブランド担当者は、「多くの方が原材料の具体的な産地を知りたいと考えている一方で、実際に把握できている方は限られているという結果も、私たちにとって考えさせられるものでした」とコメントしています。
調査概要および関連情報


ドッグフードの原材料や産地に関する意識調査の概要は以下の通りです。


- 調査名:ドッグフードの原材料や産地に関する意識調査
- 調査対象:犬の飼い主さん
- 有効回答数:377名
- 調査方法:インターネット調査
- 調査期間:2026年10月14日〜2026年10月21日
- 備考:割合は小数点第2位を四捨五入して表示。複数回答の設問では回答割合の合計が100%を超える場合がある。
なお、同社が運営するペットブランド「corop(ころっぷ)」では、2026年9月に成犬向け犬用総合栄養食「ころっぷのまごころごはん」(1kg、通常価格:6,650円(税込))を一般発売しています。主原料の鶏肉として佐賀県太良町の中嶋鶏園から仕入れた生肉を使用し、野菜の加工を宮城県登米市のおっとちグリーンステーションやベジタブルテック株式会社、製造を熊本県玉名市のベストアメニティが担当するなど、生産者や製造工場を公開しています。

tellas株式会社 概要
- 所在地:福岡市博多区住吉2-16-36
- 代表者:代表取締役 池田匠汰
- 設立:2020年12月
- 事業内容:ペットフード等の企画・開発・製造および通信販売事業、ヘアケア商品等の企画・開発・製造および通信販売事業
- 公式サイト:https://corop.shop/
本記事はtellas株式会社の発表をもとに作成しています。
ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。



