シンガポールに本社を置きAIを活用したサステナビリティ変革を支援するZevero Pte. Ltd.の日本法人、株式会社Zeveroは、Jリーグ加盟のプロサッカークラブを運営する株式会社名古屋グランパスエイトの温室効果ガス（GHG）排出量算定と削減目標の設定を支援した。算定結果と削減目標は、2026年10月9日に同クラブから公表されている。今回の取り組みではGHGプロトコルに基づき、クラブ全社の事業活動（Scope1〜3）に加え、任意算定項目であるファン・サポーターの来場に伴う排出量も推計された。

背景と全社算定への拡大

名古屋グランパスは、トヨタ自動車株式会社と共に「グランパス カーボンニュートラルアクション with TOYOTA」を推進している。従来はホームゲーム開催時のCO₂排出量を算定してきたが、削減施策を検討する基盤づくりとして、算定範囲をクラブ全社の事業活動へ拡大し、CO₂以外を含むGHG全体を初めて可視化した。

スポーツ界においては、Jリーグが今シーズンから「Sport Positive League」に参画するなど、気候変動対応の評価と情報開示が求められる状況が背景にある。Zeveroはデータ収集や算定から削減目標の設定までを一貫したプロジェクトとして支援した。

算定結果と排出構造の特徴

2025年度（2025年2月〜2026年1月）におけるクラブ全社の総排出量は、マーケット基準で4,585.44 tCO₂eとなった。内訳は以下の通りで、Scope3が全体の93.27%を占めている。

• Scope1（直接排出）：115.21 tCO₂e（構成比2.51%）
• Scope2（購入電力等）：193.44 tCO₂e（構成比4.22%）
• Scope3（サプライチェーン）：4,276.79 tCO₂e（構成比93.27%）
• 合計：4,585.44 tCO₂e（構成比100%）
• （参考）ファン・サポーターの移動・宿泊（任意算定）：7,816.84 tCO₂e

分析の主なポイントとして、まず「購入した製品・サービス」が総排出量の82.86%を占め、グッズ販売関連や日常の事業運営に伴う調達が大きな割合となった。また、ファン・サポーターの移動・宿泊による推計排出量は7,816.84 tCO₂eで、クラブ事業排出との合計（12,402.28 tCO₂e）の約63%に相当し、観戦者1人あたりでは平均12.75 kgCO₂eとなった。さらにScope2ではロケーション基準とマーケット基準の差が小さく、再エネ電力の調達による削減余地が示された。

名古屋グランパスはこの結果を踏まえ、2035年までにScope1・2排出量を2025年度比68%削減し、2050年までにScope1〜3のネットゼロを目指す目標を掲げている。

Zeveroの支援内容

Zeveroは自社プラットフォームとコンサルティングを組み合わせ、GHGプロトコルに基づく全社算定や、Scope2におけるロケーション基準・マーケット基準の二基準算定を実施した。

さらに、観戦者アンケートと環境省の排出係数をもとにしたファン・サポーター来場に伴う移動・宿泊の排出量推計設計や、排出量の多いカテゴリー分析を踏まえた2035年・2050年の削減目標策定を支援した。目標設定にあたっては、親会社であるトヨタ自動車株式会社の目標やSBTi（Science Based Targets initiative）の基準との整合を重視し、「Sport Positive League」の評価指標も踏まえたとしている。Zeveroは今回の知見を生かし、スポーツ・エンターテインメント業界の脱炭素化を引き続き支援するとしている。

組織概要

• 名古屋グランパス（株式会社名古屋グランパスエイト）：名古屋市・豊田市・みよし市を含む愛知県全域をホームタウンとするJリーグ加盟のプロサッカークラブ。「グランパス気候チャレンジ」を推進し、トヨタ自動車株式会社と共に「グランパス カーボンニュートラルアクション with TOYOTA」に取り組む。
• Zevero：AIを活用した排出量の算定・管理プラットフォームとコンサルティングを提供するスタートアップ。日本法人の代表取締役は谷内 樹生。

本記事は株式会社Zeveroの発表をもとに作成。

Dellows News編集部

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