グランバレイ株式会社は、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）が実施する2026年「働きがいのある会社」調査において、一定水準を満たした企業として「働きがいのある会社」に初認定された。認定有効期間は2026年9月〜2027年9月28日となっている。同社は独自の社内アンケートを通じた組織改善を進めてきたが、世界基準の指標による客観的な評価を得る目的で今回の調査に参加した。

自社基準から世界基準の客観的評価へ

東京都千代田区に本社を置き、代表取締役を大谷 泰宏氏が務めるグランバレイ株式会社は、「会社と社員が相互信頼の上に立ち、社員全員が自己実現を叶える」という基本理念を掲げている。同社では2020年より独自の社内アンケート制度「GRANVALLEY Survey」を導入し、社員の声をもとに組織改善を進めてきた。

一方で、自社独自の指標だけでは客観性を欠き、自己満足に陥る懸念もあったことから、これまでの改善活動を世界基準の指標で客観的に評価し、ベンチマーク企業と比較・分析してさらなる組織改善へとつなげるため、同調査への参加に至ったとしている。

社員アンケートで示された3つの強み

社員へのアンケート調査では、職場文化や働く環境に関する評価が行われ、以下の3点が同社の強みとして表れた。

1. 新しい仲間を歓迎し、互いに支え合う組織文化

「入社した人を歓迎する雰囲気がある」が97％、「必要なときに協力をあてにできる」が82％、「お互いに思いやりをもっている」が82％の肯定回答となった。

1. 社員の挑戦と主体性を尊重する風土

「従業員は責任ある仕事を任されている」が86％、「経営・管理者層が細かく管理をしなくても、従業員がきちんと仕事をすると信頼されている」が80％、「新しい方法や改善に挑戦している人が称賛されている」が74％の肯定回答を得た。

1. 安心して力を発揮できる、安全で働きやすい職場環境

「労働環境は、安全で衛生的である」が93％、「必要なときに休暇がとれる」が86％、「仕事を行うために必要なものが与えられている」が84％となった。また、「従業員を解雇するのは最後の手段とされている」は91％と評価されている。

課題を踏まえた今後の組織づくり

同社は今回の認定を一過性のゴールではなく、より良い組織づくりに向けた現在地として捉えている。調査結果から社員同士が支え合う文化や安心して働ける環境が強みとして示された一方で、さらなる改善が必要な点も明らかになったとしている。

今後は社員の声や調査結果を踏まえながら、教育・能力開発の充実、公平性と納得感のある評価、挑戦機会の創出、マネジメントの高度化、柔軟で働きやすい環境づくりに継続して取り組む方針だ。

調査機関および会社概要

Great Place To Work® Instituteは、世界約150ヵ国で「働きがいのある会社」を世界共通の基準で調査・分析するグローバルな調査機関。米国では1998年より「FORTUNE」誌を通じて毎年ランキングを発表している。日本国内では株式会社働きがいのある会社研究所がライセンスを受け、GPTW Japanを運営している。

• 会社名：グランバレイ株式会社
• 代表者：代表取締役 大谷 泰宏
• 所在地：東京都千代田区
• 公式サイト：www.granvalley.co.jp

本記事はグランバレイ株式会社の発表をもとに作成。