Reaplus、若年層女性の推し活消費に関する定性調査結果を発表

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株式会社Reaplusが運営する若年層リサーチサービス「Youth Now!」は、推し活を継続している若年層女性を対象に実施した「推し活消費における支出管理と意思決定」に関する定性調査の結果を発表しました。

調査では、推し活への支出を一律に増やすのではなく、貯金や日常消費、現場体験、ライフステージを踏まえ、自分なりの基準で使い方を決める姿が浮き彫りになりました。参加者の語りは「守る・納得する・調整する・選ぶ・区切る」という5つの自分ルールに整理されています。

推し活の支出管理に見られる5つの自分ルール

調査結果から整理された支出管理の傾向は以下の通りです。

1. 守る｜貯金にはできるだけ手をつけない

予算を超えそうな場面でも貯金を崩すことへの抵抗感が語られ、家族から一時的に借りる場合も翌月の給料で返す見通しとセットで語られました。貯金を守る意識が資金の選び方に影響している可能性があります。

1. 納得する｜買うための大義名分をつくる

すでに持っている商品と似たアイテムほど、追加購入を自分に許可する理由を求める声が見られました。「限定だから」といった理由は罪悪感を軽くする一方、既存商品との実質的な違いを示すことが求められます。

1. 調整する｜推し活に使った分、日常消費を抑える

推しに関する支出を独自の換算基準で考える一方、日常生活では出費を抑え、家計全体で別の消費を絞ってバランスを取ろうとする様子がうかがえました。

1. 選ぶ｜グッズより現場につながる支出を優先する

参加者の一部では、ランダムグッズより、チケット代、遠征費、サイン会など現場での体験につながる支出が優先されていました。IPグッズでは実用性を基準に選ぶ声もあり、推す対象や商品によって物差しを使い分けています。

1. 区切る｜ライフステージや収入の範囲で期限を決める

「大学生の4年間だけ」と期間を決め、アルバイト代の範囲で楽しむという声もあり、推し活に使う期間や原資を自分で設定することも支出管理の一つの方法になっている可能性があります。

なお、本調査は参加者の発言から見えた傾向を整理したものであり、Z世代全体の比率や意識を一律に示すものではないとしています。

企業が推し活層との接点を設計する際の視点

レポートの総括として、参加者がすでに予算や優先順位を持ちながら推し活を続けている様子が挙げられています。企業が推し活層との接点を設計する際は、消費量だけを増やそうとするのではなく、自分で決めた範囲を守れる予算管理、既存商品との違いが分かる説明、現場へつながる確実な価値、生活環境に合わせて関わり方を変えられる仕組みが選択肢になるとされています。

一方で、貯金の取り崩しや過度な消費を促す設計は自己管理の価値観と衝突する可能性があり、限定性を訴求する場合も単なる希少性ではなく、本人が買う理由として納得できる実質的な差別化が重要であるとしています。

株式会社Reaplus代表取締役の松元 詞音氏は、若年層との接点を考える企業には消費を一方的に促すのではなく本人が納得して選べる情報や仕組みを整える視点が必要であるとし、「Youth Now!は、若年層の語りから行動の背景を捉え、商品・体験・コミュニケーションへつなげる支援を続けてまいります」とコメントしています。

調査の概要

• 調査名：推し活消費の自己ガバナンスに関するトレンドインサイト
• 実施主体：株式会社Reaplus
• 調査対象：推し活を継続している若年層女性
• 調査方法：オンラインでのグループディスカッション
• 実施日：2026年9月
• 調査内容：推し活予算の決め方と年間変動、予算超過時の資金調達方法と優先順位、購買を正当化する「大義名分」、推し活消費と日常消費のバランス、推し活に対する自己完結的な期限設定、予算オーバー時のお金のやりくり

株式会社Reaplusについて

• 社名：株式会社Reaplus（リアプラス）
• 所在地：東京都渋谷区桜丘町31-14 SLACK SHIBUYA 603
• 代表者：代表取締役　松元 詞音
• 設立年月：2023年7月20日
• 事業内容：コミュニケーションプロデュース事業 / インサイト事業 / タレント支援事業 /キャスティング事業 / 補助金支援事業 / D2C事業
• HP：https://reaplus.jp/

本記事は株式会社Reaplusの発表をもとに作成しました。