HDL合同会社が教育機関向けに販売している教育用ドローン「CoDrone EDU」の導入実績が、2026年10月時点で全国150校以上に達した。同社は2022年12月より販売を開始し、自社および代理店を通じて導入を進めてきた。高校をはじめ、小学校、中学校、大学、自治体、民間教育機関など幅広い現場で活用されている（全国150校以上は、HDL合同会社および同社代理店を通じたCoDrone EDUの導入実績。2026年10月時点）。

実機を動かして学ぶプログラミング教育

CoDrone EDUは、プログラミング教育での活用を目的とした教育用ドローンである。画面の中だけで完結せず、自分で作成したプログラムの結果が、離陸、移動、旋回、着陸といった実際の動きとして目の前に現れる特徴を持つ。

児童や生徒はドローンの動きを確かめ、原因を考えながらプログラムを修正することで、プログラムと実際の動作を結びつけて学ぶ。ブロックプログラミングから学習段階に応じてPythonへ発展できる仕組みを備えており、小学校から高校、大学まで、授業の目的に合わせた活用が可能となっている。

授業づくりや教員研修などの導入支援

HDL合同会社では、機材の提供にとどまらず、学校向けカリキュラムの開発に取り組み、授業時間や児童・生徒の学習段階に応じた教材や授業の提案を行っている。

教育現場の要望に応じて、教員向け研修、出前授業、教材提供、導入後の活用支援にも対応する。機体の操作方法だけでなく、授業の進め方やプログラミングの指導など、教育現場で活用するための準備を支援している。また、教育機関とつながりを持つ代理店とも協力し、導入提案や販売を進めて授業に取り入れやすい環境づくりに取り組んでいる。

大会「ドロカツ」の展開と新体制への移行

HDL合同会社は2023年、学生向けのドローン操縦・プログラミング大会「ドロカツ」を立ち上げた。これまでに大会参加者は延べ260名、体験会参加者は延べ450名に達している。

2026年9月には「一般社団法人日本ドロカツ協会」を設立し、大会運営を新たな体制へ移行した。HDL合同会社が学ぶ環境を広げ、日本ドロカツ協会がその先の挑戦する舞台をつくることで、学んだことを実践し次の目標へ挑戦できる環境づくりを進めている。また、同社は学校向けの授業支援やカリキュラム開発に加え、子ども向けドローンプログラミング教室「D-TYPE.」の運営も手がけている。

HDL合同会社について

HDL合同会社は、吉田 公衛氏が代表を務め、兵庫県神戸市須磨区東町4丁目3-5 フロントパディブリックス2Fに拠点を置く。教育用ドローン「CoDrone EDU」を活用したプログラミング教育事業を展開している。

• 会社名：HDL合同会社
• 所在地：兵庫県神戸市須磨区東町4丁目3-5 フロントパディブリックス2F
• 代表者：吉田 公衛
• 事業内容：ドローンを活用したプログラミング教育事業、教育用ドローン教材の販売、学校向け授業支援、教育イベントの企画運営
• 公式サイト：https://www.hdl-edu.com/
• 本件問い合わせ先：担当 武田 翔（メール：info@hdl-japan.com）

本記事はHDL合同会社の発表をもとに作成されています。

Dellows News編集部

ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。