働く女性の約6割が、生理休暇などの制度の利用をためらった経験があると回答
働く女性の約6割が生理時の制度利用をためらった経験あり mederi調査
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mederi株式会社は、20〜40代の働く女性213名を対象に実施した「生理休暇・女性の健康支援制度」に関する実態調査の結果を公表しました。調査では、働く女性の約6割が生理による体調不良時に休暇や関連制度の利用をためらった経験があることが判明しました。また、76.0％が女性の健康支援の充実は今後もその会社で働き続けたい気持ちに影響すると回答しています。
約6割が制度利用をためらった経験ありと回答
生理による体調不良で休みたい、または働き方を変えたいと思ったにもかかわらず、生理休暇や生理に伴う体調不良時に利用できる制度の利用をためらった経験があるか尋ねたところ、58.7％が「ある」と回答しました。
また、勤務先に生理休暇や生理に伴う体調不良の際に利用できる制度があると回答した132名に対し利用経験を聞いたところ、「利用したことがある」は47.0％にとどまりました。一方で29.5％が「利用したいと思ったことはあるが、利用したことはない」と答えています。
制度の利用をためらった経験がある125名を対象に理由を聞いた結果、最も多かった回答は「男性上司・男性同僚には特に伝えづらい」で20.6％でした。
次いで「上司に生理について伝えることに抵抗がある」が15.8％、「周囲に生理であることを知られたくない」が11.6％、「忙しく、休める状況ではない」が10.9％、「制度を利用することで、周囲からどう思われるか気になる」が10.0％と続いています。
健康支援の充実は継続就業の意欲に影響
生理やPMSなど女性特有の健康課題へのサポートが充実していることが、今後もその会社で働き続けたいと思う気持ちに影響するかという質問では、「とても影響する（33.3％）」と「やや影響する（42.7％）」を合わせ、合計76.0％が「影響する」と回答しました。
mederi株式会社代表取締役社長の坂梨亜里咲氏は、大切なのは制度をつくることだけでなく、必要なときに周囲の目を気にせず安心して利用できる環境まで整えることだと述べています。
調査概要
- 調査対象：20〜40代の働く女性
- 調査期間：2026年9月28日～10月1日
- 調査方法：インターネット調査
- 回答数：213名
- 調査主体：mederi株式会社
- 実査委託先：株式会社ジャストシステム
本記事はmederi株式会社の発表をもとに作成されています。
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