一般社団法人日本ホームステージング協会は、日本国内におけるホームステージングの実態をまとめた「ホームステージング白書2025」を発表した。全国の不動産関連会社や賃貸オーナー、ホームステージング事業者などから得た357件の回答を集計している。調査結果によると、売買物件における成約期間の短縮や、賃貸物件における賃料値上げ後の成約といった効果が確認された。

売買物件の73.2％で成約期間が短縮

売買物件において、ホームステージング未実施の類似物件と成約期間を比較したところ、「1カ月以上短縮」が19.0％、「1カ月未満短縮」が54.2％となり、合計73.2％が成約までの期間が短縮したと回答した。

不動産事業者がホームステージングを導入した理由としては、「内覧時の印象を良くしたかった」（43.5％）が最も多く、次いで「競合他社との差別化」（38.1％）、「売値・賃料を高く（維持）したかった」（27.0％）、「成約までの期間を短縮したかった」（24.8％）が挙げられている。

賃貸では78.0％が値上げ後も成約、バーチャル手法も拡大

賃貸物件におけるホームステージング導入後の賃料変化では、「5％以上値上げできた」が18.8％、「1～4％値上げできた」が59.2％となり、合計78.0％が賃料を上げても成約したと回答した。2024年の同調査における合計60.6％から17.4ポイント上昇している。

賃貸物件のステージング費用は「家賃1.5カ月分」が42.6％、「家賃1カ月分」が35.4％で、この2項目で全体の78.0％を占めた。

また、賃貸における実施手法として「バーチャルステージングを実施」と回答した割合は40.8％となり、2024年の24.0％から16.8ポイント上昇した。「自社で家具・小物を用意して実施」（48.4％）に次ぐ割合となっている。

家賃値下げ前の手段としての導入が47.1％に上昇

賃貸でホームステージングを導入するタイミングについては、「家賃を下げる前の最後の手段」が47.1％で最多となり、2024年調査の35.6％から11.5ポイント上昇した。一方で「募集開始前」は8.1％にとどまっている。

同協会は、空室が続いた際に安易に家賃を下げるのではなく、現在の家賃で選ばれるために物件の魅力を高める選択肢としてホームステージングが活用されていると分析している。

調査概要と日本ホームステージング協会について

第9回ホームステージング実態調査の概要は以下の通り。

• 調査対象期間：2025年1月1日～2025年12月31日
• 調査実施期間：2026年4月14日～2026年6月15日
• 回答方法：インターネット調査
• 回答数：357（不動産業315、ホームステージング業他42）

一般社団法人日本ホームステージング協会は、ホームステージングの普及とホームステージャーの育成を通じて不動産流通に貢献することを目的に2013年に設立された。

• 団体名：一般社団法人日本ホームステージング協会
• 公式サイト：https://www.homestaging.or.jp

本記事は一般社団法人日本ホームステージング協会の発表（アットホーム株式会社およびJLLの公表データを含む）をもとに作成しました。