株式会社クロス・マーケティングは、全国20～79歳の男女3,000人を対象に実施した「宅配に関する調査（2026年）」の結果を発表しました。調査ではフードデリバリー（料理宅配）と食材宅配（食品宅配）に焦点を当て、直近の利用状況や今後の利用意向などを分析しています。全体の利用意向に低下傾向がみられる一方で、過去利用者の利用意向は半数を超える結果となりました。

フードデリバリーにおける直近3か月の利用率は14％となり、2年前と同様の結果でした。年代別では若い層ほど利用率が高く、20代は23％、30代が20％となっています。

利用シーンについては「外食をするのが面倒・時間がない」が54％、「料理・自炊をするのが面倒・時間がない」が47％と多く挙がりました。これらに続く「自宅に食べるものがないとき」は31％で、2年前より6ptの上昇を示しています。

利用者の不満点では、「配達料金がかかる／高い」「届くまでの温度管理」「配達エリアが限られる」がそれぞれ2割台を占めました。また、「配送時の揺れ・衝撃などで料理が崩れている」が増加傾向にあるとしています。

食材宅配は負担軽減が理由も温度管理への不満が増加

食材宅配における直近3か月の利用率は15％で、2022年から変わらない水準でした。年代別では70代の利用率がやや高めとなっています。

利用する理由としては、「お買い物が面倒・時間がない」が42％、「重たいもの・かさばるものを届けてくれる」が38％、「安全・安心である」が31％と上位に並びました。

一方で利用者の不満点には、「届くまでの温度管理」「配達料金がかかる／高い」「少量を頼みにくい」などが挙がっており、なかでも「届くまでの温度管理」は増加傾向にあると報告されています。

今後の利用意向は過去利用者の間で過半数

今後の利用意向について、フードデリバリーは26％となり、2022年より低下傾向にあります。ただし、フードデリバリーを過去に利用したことのある層に限ると、「利用したい」が17％、「やや利用したい」が39％で、合わせて56％の意向が示されました。

食材宅配の今後の利用意向も22％と、2022年よりやや低下しています。しかし、過去に利用したことのある層では「利用したい」が29％、「やや利用したい」が35％となり、合わせて64％の利用意向がある結果となっています。

調査概要

• 調査手法：インターネットリサーチ
• 調査地域：全国47都道府県
• 調査対象：2026年は20～79歳の男女（2022年・2024年は20～69歳の男女）
• 調査期間：2026年9月16日（水）～17日（木）（2024年は9月6日（金）～7日（土）、2022年は9月27日（火）～28日（水））
• 有効回答数：2026年本調査3,000サンプル（2022年・2024年本調査2,500サンプル）

※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります

本記事は株式会社クロス・マーケティングの発表をもとに作成しています。