Sketch「脱！サウナ体育館プロジェクト」のPRを担当　2026年夏「空調のない体育館、失われた練習時間は約4倍」

学校体育館の断熱と空調改善目指す「脱！サウナ体育館プロジェクト」が始動 CATEGORY: スポーツ

学校体育館断熱プロジェクト実行会議（事務局：公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES））は、学校体育館の断熱や空調整備を推進する「脱！サウナ体育館プロジェクト」を始動しました。株式会社Sketch（本社：東京都世田谷区、代表取締役：橋本恭輔）がPR Directorとしてプロジェクトを担当しています。

2026年10月6日（火）には東京でローンチ発表会が開催され、元バドミントン世界王者・桃田賢斗選手（NTT東日本選手兼コーチ）らアスリートが暑かった体育館の記憶を語るインタビュー映像や、プロジェクト公式Webサイトが公開されました。また、10月8日（木）には石川県輪島市の輪島小学校でも啓発活動が行われました。

背景にある体育館の暑熱環境と地域格差

文部科学省の調査（令和8年5月1日現在）によると、公立小中学校等の普通教室の空調（冷房）設備設置率が99.6%に達している一方、体育館等は31.7%にとどまっています。窓を閉め切った体育館内は、日射や輻射熱などの影響により厳しい暑熱環境となる場合があり、熱中症の危険に加え、体育や部活動の中止・短縮による運動・スポーツ機会への影響が課題視されています。

課題は空調の有無だけでなく、屋根や窓などの断熱性能が十分でない場合、外からの熱の影響を受けやすく、空調効率の低下や電気代の増加につながる点も挙げられます。さらに、災害時の指定避難所でもある体育館の空調設置率は、文科省（2026）のデータで東京都が95.6%であるのに対し、最も低い佐賀県では0.8%と、都道府県間で大きな差が存在しています。

一般社団法人SDGs in Sportsが実施した「消えた夏練」実態調査（21都道府県の学校体育館を主な活動場所とする指導者147名対象、回答期間：2026年9月1日〜9月20日、対象期間：2026年7月1日〜8月31日の活動）では、空調の有無による活動実態の違いが明らかになりました。使用制限ありの6名を除く141名で集計した比較において、主な結果は以下の通りです。

暑さで失われた練習時間：空調のない体育館の指導者が失った時間は平均8.9時間となり、空調のある体育館（平均2.1時間）の約4倍となりました。
活動の中止・短縮・変更：空調なしの92%が経験し、空調あり（25%）と比べて3倍以上の差が見られました。完全中止だけでも約4割が経験しています。
館内温度：空調のない体育館では、46%が館内で35℃以上を計測し（空調あり14%）、40℃以上を計測した指導者も7名いました。
安全面への影響：空調のない体育館の指導者の50%が「このまま続けたら命に関わる」と感じ（空調あり15%）、63%が熱中症（疑い含む）等に対応しました（空調あり20%）。
格差の実感：指導者の89%が、空調の有無が練習量・競技力・スポーツの機会の「格差」につながっていると回答しました。

本プロジェクトは、全国の学校体育館を「夏でも安心してスポーツができ、災害時には命を守れる場所」にすることを目指しています。空調設備の導入だけでなく、建物の断熱性能を高めることでエネルギー効率にも配慮した整備や、地域による空調・断熱整備の格差解消を目指して活動を展開します。

2件程度の学校体育館を対象に、専門家による現地調査、断熱・空調方式の検討、整備方針・仕様等の作成支援を実施
体育館の暑さや断熱に課題を抱える自治体・教育委員会・学校関係者と対話し、技術的なアドバイスを提供
ガイドブックやオンラインセミナーなどを通じ、体育館断熱の考え方や整備のポイント、知見を公開
アスリートの声を通じ、体育館の空調・断熱の重要性を社会へ発信
自治体の整備を後押しするため、国の支援制度や官民連携を視野に入れた制度や財源の選択肢を整理・検討

プロジェクトには、東俊介（ハンドボール）、上山容弘（トランポリン）、大山加奈（バレーボール）、鹿島丈博（体操）、加藤憲二（卓球）、佐藤美弥（バレーボール）、潮田玲子（バドミントン）、志田千陽（バドミントン）、清水邦広（バレーボール）、下川寛子（卓球）、陣内貴美子（バドミントン）、杉本美香（柔道）、田渡凌（バスケットボール）、寺本明日香（体操）、根木慎志（車いすバスケットボール）、見延和靖（フェンシング）の各アスリートが賛同者として名を連ねています（五十音順・敬称略）。

公開された映像において、桃田賢斗選手は、高校1年生のインターハイで脱水症状に陥り意識が朦朧とする中で敗れた経験などを交え、暑かった体育館の記憶と次世代への想いを伝えています。株式会社Sketch代表取締役／PR Directorの橋本恭輔氏は、「暑い」という感覚を数字にすることで課題を社会で共有し、問題が起きる前に社会が動き出すきっかけをつくっていく姿勢を示しています。