シンガポールを拠点に、アジア発のマルチクラブオーナーシップを推進するサッカー事業会社、ACAフットボール・パートナーズ（ACAFP）が、筑波大学を中心とした企業・団体が協働で設立する「スポーツ・ウェルネス都市創生コンソーシアム」に参加することを発表した。これは、スポーツやウェルネス（健幸）領域における新たな視点をまちづくりに取り入れ、社会課題を解決するプラットフォームを開発し、持続的なビジネス創造を目指すものだ。

ACAFPは、ベルギー、スペイン、イングランドのクラブを所有し、マルチクラブオーナーシップ（MCO）を展開してきた。MCOは、複数のクラブを持つことで経営の健全さやノウハウの共有を目指すもので、最近ではその普及が進んでいる。ACAFPは、アジアとのルーツを強みに、東南アジア諸国の選手育成を見据えた移籍やアカデミープロジェクトも推進してきた。その中で、「教育」や「社会課題解決」といったテーマがスポーツの分野でよりインパクトを持つようになってきたと感じ、このコンソーシアムへの参加を決定した。

ACAFPのCEOである小野寛幸氏は、「スポーツビジネスを学問として研究、また教育している数少ないプロフェッショナルな大学機関である筑波大学とこのようなプロジェクトでご一緒できることとなり大変光栄に思います。」とコメントしている。小野氏は、海外のプロクラブを運営し、グローバルな事業を実行してきた経験から、持続可能な経営やそれを形づくる人材育成がスポーツ業界の発展を考える上で重要であると強調している。

ACAFPは、今後もスポーツ・ウェルネス都市創生コンソーシアムとともに、スポーツやウェルネス領域における新たな視点をまちづくりに取り入れ、社会課題の解決に向けて取り組んでいくとのことだ。