求人媒体の運用代行サービス「HRShaker」を運営する株式会社Shakeは、中小企業107社の運用データを横断分析したレポートを公表した。支援先の求人表示6,090,817回の実測データから応募ゼロに終わった求人を分析し、敗因を4つのパターンに分類している。同社によると、応募が得られない要因は「条件×露出量×運用期間」の3変数でほぼ説明できるとしている。

読まれても選ばれない条件劣位と露出不足

レポートでは、最多の敗因として「条件劣位」を挙げている。表示1,000回以上の求人970件のうち97件（約1割）は、クリック率5%超と読まれているにもかかわらず応募ゼロだった。極端な例として、クリック率7.4%で応募0件（自動車関連・北陸）や、クリック率15.7%（平均の2.5倍）で応募3件（製薬関連・北陸）といった事例が示されている。求職者が本文を読んだ上で他社と条件を比較して離脱しているため、原稿の書き直しではなく、相場との比較や手当新設、面接1回などの条件見直しが有効だとしている。

また、判定に必要な表示が集まっていない「露出不足」のケースも指摘された。表示5,000回未満のまま終了した求人の中には、6ヶ月運用して表示2,853回にとどまる例もあった。同社は良し悪しの判定に必要な露出の目安を表示2万回と置いており、表示が不足している場合は職種語の見直しや複製展開、掲載地域の再設計が必要だとしている。

早期の撤退判断と資格職における採用の壁

3つ目のパターンとして挙げられたのは、1〜2ヶ月で効果なしと結論づける「短期撤退」である。応募率は暦月で最大1.6倍変動し（最高10月・最低12月）、閑散期に当たった可能性もあるため、同社は「表示2万回かつ3ヶ月経過をもって判定」といった事前の撤退基準設定を推奨している。

4つ目は、資格や経験が必須となる職種において物量で突破できないケースである。実例として、訪問看護で309求人を展開して応募3件（給与中央値16.1万円）にとどまったデータが示された。求職者が少ない職種で条件が並以下の場合、求人本数を増やしても効果は見込めず、条件そのものや採用要件の変更が求められるとしている。

HRShakerでは、表示回数・クリック率・応募率の実測データをもとに、求人が「条件で負けている」「露出が足りない」「判断する前に撤退している」「資格職ならではの構造的な問題がある」のいずれに該当するかを診断する。その上で、条件の見直し提案や複製展開による露出の確保、撤退基準の設計までを一貫して支援する体制をとっている。

調査概要と会社概要

本調査および株式会社Shakeの概要は以下の通りである。

• 分析主体：HRShaker（株式会社Shake）
• 分析対象：当社が採用支援を行う中小企業107社のIndeed・Airワーク採用管理の運用データ（求人原稿5,578本、求人表示回数6,090,817回、応募数7,003件。CTR分析は表示1,000回以上の970件）
• データ期間：2025年5月〜2026年8月
• 注記：応募数はWeb経由の応募のみを計上（電話応募等は含まない）。実例はすべて匿名化・統計化して記載。数値は小数第2位を四捨五入

株式会社Shakeの概要

• 会社名：株式会社Shake
• 所在地：富山県富山市上袋599−1/東京都目黒区青葉台2-17-11 202
• 代表者：西野集
• 事業内容：中小企業向け採用支援サービス「HRShaker」の運営
• 会社URL：https://shakeinc.co.jp/

本記事は株式会社Shakeの発表をもとに作成。

Dellows News編集部

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