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インプレス、新人の現場トラブルを分析した指南書を2026年10月9日に発行へ

株式会社インプレスは、小野田 純二氏による書籍『なぜ、優秀なはずの新人が使えないのか チームで成果を出すための実践的指針』をインプレス NextPublishingより2026年10月9日に発行します。本書は、高い技術力を持ちながら現場でトラブルを引き起こしてしまう新入社員の事例を分析し、採用時の見極めや育成の対策をまとめた実践書です。技術同人誌を商業書籍化する『技術の泉シリーズ』の一冊として刊行されます。

5つの切り口と35のケーススタディで分析

本書は、現場における新人の課題をヒューマンスキル、技術スキル、学習姿勢、職場適応、コンプライアンスの5つの切り口から分析しています。「挨拶ができない」「エラーメッセージを読まない」「指示待ち人間」といった具体的な35のケーススタディを取り上げ、問題の本質や背景にある心理を解き明かします。

各章の終わりには、キャリアコンサルタントの視点から学術的な理論に基づく解説を加え、採用段階での見極めポイントや入社後の効果的な指導法を提示しています。採用担当者や教育担当者向けの実践的なガイドであると同時に、就活生や新人が求められるプロフェッショナル像を理解するための内容となっています。

本書で取り上げられる主な事例と対策

各章では具体的な人物の事例を通じて現場の課題を解説しています。

  • 第1章(ヒューマンスキル編):技術力が高くても挨拶ができない新入社員「田中さん」の事例を通じ、コミュニケーション不全がチーム連携を阻害する問題の本質や見極めポイントを解説します。
  • 第2章(技術スキル編):IT業界で増加するスキルの欠如を7つのケースで紹介し、エラーメッセージの確認や検索クエリの組み立てが困難な「ググれない」問題の分析と改善策を提示します。
  • 第4章(職場適応編):佐伯さんの事例を通じて、個人の基準で優先順位を決めることの危険性や、優先順位の言語化による対策を説明します。
  • 第5章(コンプライアンス・問題行動編):上田さんの事例を通じ、新入社員がSNSで機密情報を投稿するリスクを取り上げ、面接時の質問例や研修による対策を解説します。

著者の経歴と書籍情報

著者の小野田 純二氏は、株式会社Career30.net代表取締役であり、国家資格2級キャリアコンサルティング技能士の資格を持ちます。職業訓練指導員として20年にわたりIT人材育成に携わり、直近10年は企業側で人材の受け入れと定着を支援してきました。「おのじゅん」の名前でも活動し、研修用ボードゲーム「就カツ!」「アイドルマッチング」などの開発も手がけています。

書籍の詳細は以下の通りです。

  • 書名:『なぜ、優秀なはずの新人が使えないのか チームで成果を出すための実践的指針』
  • 著者:小野田 純二
  • 企画編集:合同会社技術の泉出版
  • 発行:インプレスNextPublishing
  • 発売:株式会社インプレス
  • 発売日:2026年10月9日
  • 小売希望価格:電子書籍版 1,800円(税別)/印刷書籍版 2,000円(税別)
  • 仕様:電子書籍版フォーマット EPUB3/印刷書籍版 B5版、カラー、本文98ページ
  • ISBN:978-4-295-60551-5
  • 商品情報URL:https://nextpublishing.jp/isbn/9784295605515

販売ストアとして、電子書籍はAmazon Kindleストア、楽天koboイーブックストア、Apple Books、紀伊國屋書店 Kinoppy、Google Play Store、honto電子書籍ストア、Sony Reader Store、BookLive!、BOOK☆WALKER、BOOK TECHにて準備が整いしだい開始されます。印刷書籍はAmazon.co.jpおよび全国の一般書店から注文が可能です。

技術の泉シリーズと発行形態

『技術の泉シリーズ』は、「技術書典」や「技術書同人誌博覧会」などの各種即売会や勉強会・LT会で頒布された技術同人誌を底本として2017年に創刊された技術書シリーズです。NextPublishingによる編集制作とプリントオンデマンドを活用し、返品や品切れのない持続可能な出版モデルを展開しています。

インプレス NextPublishingは、株式会社インプレスR&Dが開発したデジタルファースト型の出版モデルを承継し、電子書籍とオンデマンドによる迅速な出版を行っています。発売元の株式会社インプレス(東京都千代田区、代表取締役社長:高橋隆志)は、持株会社の株式会社インプレスホールディングス(本社:東京都千代田区、代表取締役:塚本由紀)を中心とするインプレスグループでIT・デザイン関連メディア事業を展開しています。

本記事は株式会社インプレスの発表をもとに作成しています。

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