株式会社電通総研は、Great Place To Work® Institute Japan（以下「GPTWジャパン」）が実施する2026年版 「働きがいのある会社」認定において、5年連続で「働きがい認定企業」に選出された。あわせて、若手を対象とした部門で通算2回目、シニアを対象とした部門では4年連続の選出となった。同規模の企業と比較したアンケート結果では、報酬への納得感や雇用の維持、利益の公正な分配などが強みとして評価されたとしている。

5年連続の認定と世代別ランキングでの選出

「働きがい認定企業」は、従業員向けアンケートの評価が一定水準を超えた企業を対象に、優れた職場文化を持つ「働きがいのある会社」としてGPTWジャパンが正式に認定する制度である。同調査の基準では、「働きやすさ」と「やりがい」を兼ね備えた組織が「働きがいのある会社」と定義されている。

今回の認定において電通総研は、34歳以下の従業員による働きがいの実感を数値化した「若手ランキング」で通算2回目となる選出を受けた。さらに、管理職を除く55歳以上を対象とした「シニアランキング」においても4年連続で選出されている。

今回のアンケート結果では、同規模の企業と比較して相対的に電通総研の強みといえる以下の3点が評価された。

• 報酬に対する納得感が高いこと
• 会社の雇用が守られていること
• 利益が公正に分配されていること

多様な人材活躍に向けた取り組みと企業概要

東京都港区に本社を置き、岩本 浩久が代表取締役社長を務める電通総研は、2024年に社名を変更しケーパビリティを拡充したほか、2025年12月には創立50周年を迎えた。同社グループでは、多様な人材が協調して働くことが持続的成長を支えると考え、発達特性を先端IT領域で活かすニューロダイバーシティにも取り組んでいるという。

今後も「HUMANOLOGY for the future ～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」のビジョンのもと、人と技術を経営資本と位置づけ、環境づくりと人材投資を継続して企業価値の向上に努めるとしている。

本記事は株式会社電通総研の発表をもとに作成しています。

Dellows News編集部

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