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MTGのReDとCraif、女性の健康機会拡大へ数量限定コラボ商品を発売

株式会社MTGが展開するリカバリーウェアブランド「ReD」と、がんリスク検査「miSignal」を展開するCraif株式会社は、女性の健康に向き合う機会の拡大を目指す共創ブランドアクション「日本の女性の健康機会の拡大へ」を始動しました。2026年10月6日に都内で発表会を開催し、専門医による講演や両社の取り組み紹介を通じて、女性が健康に向き合うための機会の重要性を発信しました。また、第一弾として数量限定のコラボ商品「ReD × miSignal ケア&チェックセット」の販売を開始しました。

現代女性を取り巻く健康課題と予防医療の重要性

発表会では、広尾レディースクリニック院長の宗田 聡医師が登壇し、医療現場において「治療」中心から「予防」を重視する方向へシフトしている現状を解説しました。

宗田医師によると、乳がんは女性のがん罹患数第1位(年間102,592例・女性のがん全体の23.5%)であり、生涯罹患リスクは11.8%(8人に1人)で30代前半から急増し45〜49歳で最初のピークを迎えます※1。一方で、6歳未満の子を持つ世帯の家事関連時間は夫の1時間54分に対し妻が7時間28分(差5時間34分)※2となるなど、仕事や家事、育児により自分の健康に向き合う時間を取りにくい実態があると指摘しました。

さらに、乳がんの5年相対生存率は89.7%で、26.2%は検診・健診・人間ドックをきっかけに発見されています※1。しかし、健診受診率は正社員の94.9%に対しパートタイム労働者は58.9%※3、20〜49歳の専業主婦の50.9%が健康診断を受けていない※4実態があります。女性50〜69歳の乳がん検診受診率も日本は44.7%にとどまり、米国(79.8%)や英国(66.4%)を下回っています※5。宗田医師は、個人の意識だけでなく、日常の中で健康に向き合える機会そのものを増やす「攻めの予防医療」の重要性を伝えました。

毎日のケアと定期的なチェックを組み合わせる共創

株式会社MTG ReD VITALWEARブランド本部本部長の竹中 淳也は、女性特有の健康課題による経済損失が年間約3.4兆円※6に上る点に触れ、健康課題は「意識の差」ではなく「機会の差」であると提起しました。ReDは薄さ1mm以下の生地でリカバリー効果を発揮する独自開発繊維「VITALTECH®」などを活用し、日中を含む生活全般へリカバリーを取り入れる機会を広げています。

Craif株式会社最高執行責任者(COO)の水沼 未雅 Ph.D.は、日本人の2人に1人が生涯でがんに罹患するとされる中、生活習慣の見直しに加え、早期発見のための定期的なチェックが重要であると述べました。同社では尿でがんリスクを調べる「マイシグナル・シリーズ」を展開しています。

両社は、ReDが担う「毎日のケア」とmiSignalが担う「定期的なチェック」を掛け合わせ、テクノロジーを活用して日常の中に健康機会を創出していく方針を示しました。

共創ブランドアクションの第一弾として、ReD公式オンラインストアにて数量限定セットが発売されました。

  • 商品名:ReD × miSignal ケア&チェックセット
  • セット内容:ReD バイタルテック ブラキャミソール×2 + マイシグナル・ライト
  • 価格:24,750円(税込)
  • 発売日:2026年10月6日(火)
  • 販売:ReD公式オンラインストア/数量限定

※1 国立がん研究センター がん統計(2023年罹患数) ※2 総務省「社会生活基本調査」2021年(1日あたり・週全体) ※3 厚生労働省「労働者健康状況調査」 ※4 佐々木一郎(同志社大学)研究:神戸市20〜64歳女性3,582サンプル(JAGES二次利用)。専業主婦20〜49歳 N=460 ※5 OECD Health Statistics(Health at a Glance 2025)。対象:女性50〜69歳。日本2022年/米国・英国2023年 ※6 経済産業省ヘルスケア産業課「女性特有の健康課題による経済損失の試算と健康経営の必要性について」(令和6年2月)。ボストン コンサルティング グループ試算(令和5年度ヘルスケア産業基盤高度化推進事業)。内訳:更年期症状 約1.9兆円/月経随伴症 約0.6兆円/婦人科がん 約0.6兆円/不妊治療 約0.3兆円。月経随伴症は Tanaka E, et al., Journal of Medical Economics(2013)、厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」ほかを基に算出 ※7 マイシグナル・ライトは医療機器ではなく、診断に代わるものではありません。がん種の特定はできません。

本記事は株式会社MTGおよびCraif株式会社の発表をもとに作成しています。

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