大日本印刷株式会社（DNP）と株式会社DNPコミュニケーションデザイン（DCD）は、アドビ株式会社の「Adobe Brand Visibility（ABV）」を活用した新たな支援サービスを2026年10月5日に開始します。生成AIの回答における自社ブランドや商品への言及・推薦状況を分析し、改善を支援します。アドビの協力のもと約500名の「LLMOスペシャリスト」を育成し、データ整備からコンテンツ改善・運用までを一貫して伴走支援する体制を整えます。

生成AIによる情報検索の普及に伴い、AIの回答で自社ブランドが優先的に参照・推奨されるための「LLMO（Large Language Model Optimization／大規模言語モデル最適化）」の重要性が急速に高まっています。こうした状況に対し、DNPは生成AI上でのブランド可視性の分析から、必要な情報資産の整備、コンテンツの改善・運用までを一気通貫で支援します。

本サービスでは、PIM（商品情報管理）システムの導入により一元化した商品情報や社内文書（PDF・マニュアル等）を、生成AIが参照しやすい「AI-Ready Data」へ整備し、公式情報の適切な参照・推奨を促進します。

さらに、ABVの分析結果に基づき、Webサイトや動画等のデジタルコンテンツに加え、カタログ・店頭POP・パーソナライズしたDMなど紙媒体まで連動させた施策を展開し、デジタルとリアルを横断した統合的なマーケティングを支援します。

Adobe Brand Visibilityの機能と今後の展開

基盤となるAdobe Brand Visibilityには、主に以下の特長があります。

• ブランド露出の可視化：主要な生成AIにおける自社・競合の言及・引用状況を可視化。
• AI流入の分析：Webサイト配信時のアクセス履歴を記録したCDN（Contents Delivery Network）ログを活用し、AIエージェントによるアクセスや生成AI経由の流入状況を計測。
• サイト改善・最適化：改善機会を特定し、利用者に近いネットワーク拠点（Edge環境）を活用した迅速な配信・最適化に対応。

DNPとDCDは、本サービスを食品・日用品メーカー・金融・生保・損保などの業界へ提供し、企業のブランドコミュニケーションを支援していく方針です。2028年度までに関連サービスも含めて累計500社への導入を目指すとしています。

本記事は大日本印刷株式会社および株式会社DNPコミュニケーションデザインの発表をもとに作成。

Dellows News編集部

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