大東市立市民体育館でドローンスポーツ総合大会を2026年10月に開催へ
Drone Games 2026 実行委員会と一般財団法人 大阪スポーツみどり財団は、2026年10月24日（土）に大東市立市民体育館でドローンスポーツの総合大会「Drone Games 2026 in 大東市立 市民体育館」を開催します。
これまで個別に実施されてきた3つのドローン競技を1会場に集約し、機体の工作体験や産業用ドローンの展示、デモ飛行などを実施します。入場および競技参加は無料で、会場で借りた機体や自作した機体を使ってその場で競技に参加できる仕組みとなっており、300人の来場者を想定しています。
誰でも参加可能な3つの競技と多彩なプログラム
本大会では、以下の3競技が一堂に会して実施されます。
- Rex-Gate（ドローンゲート）：LEDで色が変わるゲートを通過して自チームの色に変え、陣地を奪い合うチーム戦（開発元：COCODRONE INC,）
- ドローンファイト：針を使わない風船割りのドローンバトル。当日はオンライン大会と会場ミニ大会を実施（運営：一般社団法人 日本ドローンファイト協会）
- ドローンシュート：機体やプロペラの風圧（エアロ）を活用してボールをゴールへ運ぶ競技（運営：日本ドローンシュート協会）
競技のほか、紙で作るドローン「Craft Drone」の工作・飛行体験や、ものづくりクラブ「モノコトLab.Club」の体験会が予定されています。また、点検や測量、物流、農業、防災などで使われる産業用ドローンの展示（10:00〜17:00）とデモ飛行（10:00〜14:00）、表彰式後には日清工業株式会社による音楽と光に合わせた室内ドローンショーが行われます。
開催の背景と国際交流の取り組み
近年、紛争地での兵器利用が報じられる一方で、国内では点検や農業、防災など暮らしを支える技術としてドローンの活用が進んでいます。本大会は「UNITED BY SKILL. INSPIRED BY PEACE.（技でつながり、平和に着想を得て）」をスローガンに掲げ、子どもたちがドローンを平和の技術として体験する場をつくることを目的に企画されました。
大会運営は、競技団体や参画企業8社、公募で集まったメンバーによる実行委員会が担い、継続的な開催を目指しています。また、韓国のココドローン社が開発した「Rex-Gate」では、開発元の協賛により優勝チーム2名へ航空券を贈呈し、2026年11月14日に韓国で開かれる大会へ招待するなど、日韓のドローンスポーツ交流の場としても位置づけられています。
関係者のコメント
運営事務局を務める株式会社Binarity Bridgeの金 陽信 代表取締役は、「子どもたちが最初に触れるドローンが、仲間と競い、自分の手で作り、空を飛ばす楽しさであってほしい」とした上で、競技を通じた人と人の往復が平和の形につながると述べています。
共催者である一般財団法人 大阪スポーツみどり財団の榮德 優毅 氏は、ドローン技術をスポーツとして体験できる場を提供し、競う・作る・観る楽しさを通じてスポーツの新たな可能性を感じてもらいたいと語っています。また、一般社団法人 日本ドローンファイト協会の鹿股 幸男 代表理事や日本ドローンシュート協会の大西 健太 代表も、複数競技の集結による大会の広がりや、誰もが楽しめるスポーツとしての魅力発信に期待を寄せています。
開催概要
- イベント名：Drone Games 2026 in 大東市立 市民体育館
- 日時：2026年10月24日（土）10:00〜17:00
- 会場：大東市立市民体育館（〒574-0014 大阪府大東市寺川1-20-20）
- 主催：Drone Games 2026 実行委員会
- 共催：一般財団法人 大阪スポーツみどり財団（大東市体育施設指定管理者）
- 後援：世界韓人経済貿易協会 大阪支会
- 協力：大韓貿易投資振興公社 (KOTRA)大阪貿易館
- 協賛：日清工業株式会社、KIDO PACKAGING株式会社、一般社団法人在日韓国商工会議所兵庫、COCODRONE INC (韓国)
- 入場料：無料（競技参加無料、体験プログラムは一部有料）
- 参加方法：当日受付、または専用フォーム（https://forms.gle/ewM2cxfwuKNibkim9 ）より事前予約（事前予約者先着300名に大会オリジナル ルービックキューブ キーホルダーを進呈）
- 公式サイト：https://dronegames.jp
本記事はDrone Games 2026 実行委員会の発表をもとに作成しました。
ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。
