博報堂と博報堂テクノロジーズ、シミュレーション対象にリテールメディアを追加
東京都港区に本社を置く株式会社博報堂(代表取締役社長:名倉健司)と株式会社博報堂テクノロジーズ(代表取締役社長:田中雄三)は、メディアプラニングソリューション「Tele-Digi AaaS Simulator」における新たなシミュレーション対象媒体としてリテールメディアを追加しました。主要リテールメディア提供企業7社との連携強化によるもので、認知領域から購買領域までを横断した統合メディアプラニングに対応します。
連携するリテールメディア提供企業と対象メディア
今回の連携強化により対象となる企業およびリテールメディアは以下の通りです(五十音順)。
- イオンリテール株式会社:「イオンチャンネルAD」、「イオンチャンネル®」
- ウエルシア薬局株式会社:「ウエルシア薬局サイネージ」※情報提供元:株式会社MADS
- 株式会社ゲート・ワン:「ファミマTV」(ファミリーマート店舗内サイネージ)
- 株式会社セブン‐イレブン・ジャパン:セブン‐イレブンのデジタルサイネージ広告
- 株式会社ツルハホールディングス:「ツルハグループサイネージ広告」、「ツルハグループ横断エンドサイネージ広告」※情報提供元:株式会社アドインテ
- 株式会社DearOne(NTTドコモグループ):「ARUTANA(アルタナ)」
- 株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(PPIH):「ドンドンTV」
導入の背景と統合メディアプラニングへの対応
生活者のメディア接点や購買経路が複雑化するなか、認知領域から購買領域までを含めたメディア施策効果の可視化とメディア投資の最適化が求められています。店頭デジタルサイネージやアプリなどのリテールメディアは、単なる購買動線上の販促ツールにとどまらず、生活動線上で機能する新たな認知獲得やブランド構築のメディアとして重要性を増しており、テレビ広告やデジタル広告などの既存メディアと連動させて相乗効果を最大化する統合メディアプラニングが不可欠となっています。
博報堂と博報堂テクノロジーズは、各社が保有するメディアデータを個人情報に配慮した形で集約・分析し、特定の小売りチャネルに偏ることなく生活者の幅広い購買行動を捉える独自のシミュレーションロジックを開発しました。従来のテレビ広告やデジタル広告、コネクテッドTV広告、屋外・交通広告(ODM)に加え、複数企業のリテールメディアを横断したリーチ効率や最適予算配分のシミュレーションが可能となります。
Tele-Digi AaaS Simulatorの概要
「Tele-Digi AaaS Simulator」は、博報堂が提唱する広告主の投資効率を最大化するための次世代型広告モデル「AaaS(Advertising as a Service)」におけるソリューションです。「Tele-Digi AaaS」に蓄積された出稿実績データに基づき、AIを用いて各社に最適なシミュレーションモデルを構築することで、出稿量に対する広告効果の予測や、KPI最大化に向けたメディアごとの最適予算配分シミュレーションを行えます。

両社は今後も新たなリテールメディア提供企業との連携や各広告指標におけるシミュレーション機能の拡張を進める方針です。
本記事は株式会社博報堂および株式会社博報堂テクノロジーズの発表をもとに作成しました。
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