BioJapan 2026がパシフィコ横浜で開催へ 過去最多の商談を見込む
一般財団法人バイオインダストリー協会、一般社団法人再生医療イノベーションフォーラム、株式会社JTBコミュニケーションデザインは、2026年10月7日(水)~9日(金)の3日間、パシフィコ横浜にて「BioJapan / 再生医療JAPAN / healthTECH JAPAN 2026」を開催します。
1986年の初回開催以来バイオテクノロジー分野のイベントとして歩みを重ね、開催40周年を迎える今回は、アジア最大級のパートナリングイベントとして展開されます。世界40か国・地域から1,700社・団体以上が参加し、過去最多を見込む26,000件以上の商談や、200以上のセミナー・プレゼンテーションが実施される予定です(出展者数・商談件数ともに同時開催展のジャパン・ヘルスケアベンチャー・サミットを含む)。
日米英の業界トップランナーによる基調講演
基調講演には日米英の登壇者を迎え、創薬エコシステム、事業変革、国際連携、研究の事業化という4つの観点から、バイオ産業の成長に必要なアクションが提示されます。主なプログラムと登壇者は以下の通りです。
- 「バイオエコノミーの実現に向けて ― グリーン、レッド、ホワイト領域での住友化学の戦略」
講演者:水戸 信彰 氏(住友化学株式会社 代表取締役社長)
- 「From the Chōshū Five to DeepMind: 160 years of UK-Japan life sciences partnership.」
講演者:Prof. Geraint Rees(Vice-Provost (Research, Innovation & Global Engagement), UCL)
- 「共創で描く、日本のバイオ医薬品の未来」
講演者:宮柱 明日香 氏(日本製薬工業協会 会長)
- 「New Drugs for Cancer, Neuro, and Aging」
講演者:Dr. Christoph Westphal(Co-Founder & General Partner, Longwood Fund)

40周年特別コンテンツと関連企画
40周年を迎えた今回は、バイオテクノロジーの歩みと成果を振り返る特設サイトの開設や展示が実施されます。特設サイトでは、これまでの歩みや研究成果の社会実装に関するストーリー、注目企業などが紹介されています。
また、バイオ、ライフサイエンス、医療、医薬創薬、再生医療、バイオものづくり、ヘルスケア、フードテック等をテーマに、会期前後に行われる関連イベントを認定・紹介する新企画「BioJapan Partner Events」や、注目の出展者への取材記事掲載も行われます。
- 特設サイト:https://jcd-expo.jp/jp/bj2026-lp-anniv.html
- パートナリング詳細:https://jcd-expo.jp/jp/partnering.html
- 出展者取材記事:https://jcd-expo.jp/jp/visit.html#visit4
- Partner Events:https://jcd-expo.jp/jp/visit.html#visit8
開催概要
展示会はグリーン電力証書を利用し、CO2が排出されない再生可能エネルギーを使用して開催されます。
- 名称:BioJapan / 再生医療JAPAN / healthTECH JAPAN 2026
- 会期:2026年10月7日(水)~9日(金)10:00~17:00
- 会場:パシフィコ横浜
- 出展者数:1,200社・団体(2026年9月28日 現在)
- パートナリング参加企業数:1,769社・団体(2026年9月28日 現在)
- パートナリング参加者数:3,108名(2026年9月28日 現在)
- 参加国・地域:40か国・地域(2026年9月28日 現在)
- 商談件数(予定):26,000件(2026年9月28日 現在)
- 展示会公式ウェブサイト:https://jcd-expo.jp/ja/
- CO2ゼロMICE®詳細:https://www.jtbcom.co.jp/service/energy/co2zero/
主催:
- BioJapan:BioJapan組織委員会、株式会社JTBコミュニケーションデザイン
- 再生医療JAPAN:一般社団法人再生医療イノベーションフォーラム、一般財団法人バイオインダストリー協会、株式会社JTBコミュニケーションデザイン
- healthTECH JAPAN:一般財団法人バイオインダストリー協会、株式会社JTBコミュニケーションデザイン
本記事は一般財団法人バイオインダストリー協会、一般社団法人再生医療イノベーションフォーラム、株式会社JTBコミュニケーションデザインの発表をもとに作成。
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