株式会社オリコムは、首都圏および関西に居住する15～69歳の電車利用者を対象に実施した「広告の純粋想起」に関する調査結果を発表しました。調査では、電車内広告における純粋想起の回答数と、実際の出稿状況との関係性が分析されています。その結果、延べ出稿日数の多さや直近での出稿実績が純粋想起と関連している傾向などが確認されました。

電車内広告の純粋想起と出稿実績の分析手法

本調査は、広告が生活者から純粋想起される重要性に着目し、電車内広告における想起と出稿状況の関係を把握することを目的に行われました。調査対象者1,000人のうち、599人が純粋想起によって何かしらの広告内容を回答し、総回答数は1,326件となりました。このうち固有の広告主・銘柄としてカウントできた907件をもとにランキングを作成しています。

首都圏では回答数6以上の広告主・銘柄が20件（327件の上位6.1%）、関西では回答数4以上の広告主・銘柄が12件（161件の上位7.5%）となりました。これらの回答数の多い広告主・銘柄と、回答数1の広告主・銘柄を対象に、エム・アール・エス広告調査株式会社の『MRS交通広告データ集計システム』を用いて2017年1月1日～2026年6月30日の出稿統計との関係が分析されました。

出稿日数や出稿の新しさが純粋想起と相関

分析の結果、首都圏および関西のいずれにおいても、回答数の多い広告主・銘柄の延べ出稿日数の平均は、回答数1の広告主・銘柄よりも多い結果となりました。延べ出稿日数と回答数のスピアマン順位相関係数は、首都圏で0.30、関西で0.35となり、弱い正の相関が確認されています。

また、直近に提示された項目が想起されやすくなる新近効果を考慮し、2026年6月30日時点を基準とした「最終出稿日からの経過日数」を分析したところ、回答数の多い広告主・銘柄の経過日数平均は、回答数1の広告主・銘柄よりも少ない結果となりました。中央値はいずれの地域も0となっており、多くの回答数を獲得した広告の過半数が調査最終日にも出稿していたことが示されています。経過日数と回答数のスピアマン順位相関係数は首都圏で-0.22、関西で-0.33となり、弱い負の相関がみられました。

長期的な恒常出稿による影響と今後の展望

一方で、直近に出稿していないにもかかわらず、多くの純粋想起回答を獲得した外れ値となる銘柄も確認されました。首都圏では1年半以上出稿がないものの過去に7年半以上にわたり毎日出稿していた銘柄、関西では約5年前に出稿を終了しているものの過去に4年半以上にわたり毎週出稿していた銘柄が想起されています。ただし、同業種で同様の出稿実績を持ちながら現在は想起が回答数1にとどまる銘柄もあるため、長期的な恒常出稿は要因の1つに過ぎない可能性があるとされています。

株式会社オリコム取締役 OOHメディアプロデュース局 局長の岡本光郎氏は、電車内広告について、一時的な接触による認知獲得だけでなく記憶の中にブランドを蓄積していく役割があり、将来的な検討段階で想起されるための土壌づくりに有効なメディアであるとの見解を示しています。

調査および会社概要

「広告の純粋想起」に関する調査の概要は以下の通りです。

• 調査期間：2026年6月26日（金）～6月30日（火）
• 調査方法：インターネット調査『Knowns 消費者リサーチ』
• 調査対象：首都圏（東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県）または関西（京都府・大阪府・兵庫県・奈良県・滋賀県・和歌山県）に居住し、調査回答時に電車利用頻度が週1回以上と回答した15～69歳のモニター
• 調査人数：1,000人
• 調査主体：株式会社オリコム
• モニター提供元：ノウンズ株式会社

株式会社オリコムの概要は以下の通りです。

• 本社所在地：東京都港区
• 代表者：代表取締役社長 中島明美
• 資本金：1億6,500万円

本記事は株式会社オリコムの発表をもとに作成しています。