一般社団法人Media is Hopeは2026年9月17日（木）、再生可能エネルギーの普及に取り組む企業・団体・自治体とともに、家庭の電気を再生可能エネルギー由来の電力へ切り替えることを呼びかける共同キャンペーン「電気を選ぼうプロジェクト」を開始しました。「みんなでつくろう再エネの日！2026 シンポジウム」にて発表されたもので、再エネ事業者を中心とした17の企業・団体・自治体が賛同しています。

共通CMを活用し複数組織でメッセージを発信

「電気を選ぼうプロジェクト」は、再生可能エネルギーの普及に取り組む企業や団体が垣根を越えて共通のCMを使用し、「家庭の電気を自分で選ぶ」というメッセージを発信する取り組みです。

企業が単独でテレビCMやWeb動画を制作して継続的な広告出稿を行うには大きな費用が必要となることから、Media is Hopeが主体となって15秒の共通CMを制作しました。参加組織がそれぞれのロゴを入れたバージョンを広告やWebサイト、SNSなどで同時に発信する仕組みをとっています。

家庭のCO₂排出に着目した新CMを公開

家庭から排出されるCO₂のうち、電気の使用に由来するものは46.5％を占めています。生活者が電力会社やプランを選べる一方で、再生可能エネルギーを中心とした電気を選ぶ効果が十分に知られていない現状を受け、本プロジェクトでは継続的な発信を通じて認識を広げていくとしています。

2026年9月17日（木）より公開された新CM（https://youtu.be/Uu4gQGYv-RM）では、日常でさまざまな環境アクションを実践する男性と、多くの電気を使いながら過ごす女性が登場します。「環境にいい生活はどっち？」という問いに対し、女性側も家庭の電気を再生可能エネルギー由来のものに替えていることから「どっちも」と答え、家庭の電気を選ぶ重要性を呼びかける内容となっています。

賛同する17の企業・団体・自治体

本プロジェクトには、以下の17の企業・団体・自治体が参加しています（50音順）。

• 株式会社UPDATER（みんな電力）
• エネックス株式会社
• 株式会社かづのパワー
• Q.ENESTでんき株式会社
• グリーンピープルズパワー（GPP）
• 湘南電力株式会社
• 株式会社ソーラーパートナーズ
• 株式会社ところざわ未来電力
• ハチドリ電力（株式会社ボーダレス・ジャパン）
• 株式会社パルシステム電力
• 陸前高田しみんエネルギー株式会社
• 戸田建設株式会社
• 株式会社日本エコシステム
• 千代田区
• 武蔵野市
• パワーシフトキャンペーン
• 一般社団法人Media is Hope

参加企業のうち、株式会社UPDATER（みんな電力）代表の大石 英司氏、グリーンピープルズパワー（GPP）代表の竹村 英明氏、ハチドリ電力（株式会社ボーダレス・ジャパン）代表の田口 一成氏らが、一人ひとりの電気を選ぶ行動が社会を動かす力になるとして賛同の意を寄せています。

「電気を選ぼうプロジェクト」では、趣旨に賛同して再生可能エネルギーの普及に取り組む企業・団体・自治体の参加を引き続き募集しています。所定の条件を満たす組織は、共通CMのラストカットに自社・団体のロゴを入れたオリジナル版を制作し、自社の広告やWebサイト、SNSなどで発信できます。

• プロジェクト特設サイト：https://media-is-hope.org/re-project/
• 主催：一般社団法人Media is Hope（共同代表 西田吉蔵/名取由佳、HP：http://media-is-hope.org、問合せ：contact[at]media-is-hope.org）

本記事は一般社団法人Media is Hopeの発表をもとに作成しました。