株式会社ミライスピーカーは、30代以上の男女を対象に実施した「聞こえづらさ実態調査」の結果を発表しました。調査によると、自分自身の聞こえづらさを感じている人のうち93.6%が聞こえを補助するツールを導入しておらず、対策を見送っている実態が浮き彫りとなりました。同社は敬老の日を前に、家族による日常的な声かけが対策への第一歩になるよう呼びかけています。

聞こえづらさを自覚しても9割以上がツール未導入

自分自身の聞こえについて調査したところ、26.3%（141名／537名）が「聞こえづらさを感じている」と回答しました。年代別では加齢とともに急増し、60代で約5人に2人、70代以上では約2人に1人が聞こえづらさを感じており、30代から70代以上の間でその割合は4.2倍に跳ね上がっています。

しかし、聞こえづらさを感じている141名における補助ツールの導入状況を調べたところ、「未導入（対策なし）」が93.6%（132名）を占めました。導入している場合でも、「1年以上躊躇・様子見の後に導入」が5.0%（7名）、「1年未満で導入」が1.4%（2名）となり、導入者の大半が1年以上の時間を要していることが判明しました。

一方、家族調査で親の聞こえづらさが確認されている109名を対象とした集計では、ツールの未導入率は66.1%（72名）でした。家族が関与している場合の導入率は33.9%（導入済み率6.4%の本人調査と比較して5.3倍）と高くなるものの、依然として3人に2人は未導入のままとなっています。また、家族調査における導入者37名のうち29名（78.4%）も1年以上の躊躇や様子見を経て導入に至っています。

本人と家族で異なる聞こえづらさの認識

「誰が聞こえづらさに気づいたか」を比較したところ、自分自身の聞こえについては80.1%（113名）が「本人が気づいた」と回答しました。それに対し、親の聞こえについては家族から見て親本人が気づいていたという回答は26.6%（29名）にとどまり、64.2%（70名）のケースで「家族・他者が気づいた」と回答されました。

家族が親の聞こえの変化に気づいたきっかけとしては、「テレビの音が大きい・返事がない」（35.8%）や「会話で聞き返しが増えた」（24.8%）が上位に挙がっており、普段の生活におけるささいな変化がきっかけとなっています。

対策を阻む「まだ大丈夫」という主観と家族のズレ

家族が気づいていても対策が進まない背景には、本人が「まだ大丈夫」と感じている意識があります。自由回答では、本人から「補聴器を付けるわずらわしさと天秤にかけると、今のところは無い方が良い」「時々聞こえにくく聞き返すことはあるが、まだそこまで困っていない」「テレビの音を大きくすれば問題はない」といった声が寄せられました。

対して家族からは、「本人以外は皆気づいているが、本人に自覚がなく認めない」「本人が補助ツールの使用を嫌がり、そのことに触れると機嫌を損ねる」「生活に支障がないのでなんとも感じていないようだ」といった声が上がっており、本人の主観的な判断と周囲の観察との間に生じる認識のズレが、対策の先送りにつながっている様子がうかがえます。

敬老の日に家族で確かめたい5つのサイン

同社は、加齢に伴う聞こえの変化に対して対策が始まらない実態を「聞こえ“まだ大丈夫”指数」として提示し、家族が集まる敬老の日に日頃の様子を確かめるきっかけにしてほしいとしています。調査結果を参考に、以下の5つのサインを挙げています。

1. テレビの音量が以前より大きくなっていないか
2. 呼びかけても返事がないことが増えていないか
3. 会話の中で聞き返すことが増えていないか
4. 複数人が集まる場で会話についていけていない様子はないか
5. 本人が「聞こえている」と言う一方で、周囲からは聞き取れていないように見える場面はないか

※上記の5つのサインは医学的な診断や聴力測定を目的とするものではなく、変化が気になる場合は耳鼻咽喉科での相談が推奨されています。

株式会社ミライスピーカーの概要

• 会社名：株式会社ミライスピーカー（英文名称：Mirai Speaker Inc.）
• 本社：東京都中央区東日本橋2丁目22番1号8階
• 設立：2013年10月7日
• 代表取締役社長：山地　浩
• 資本金：50,000,000 円　（資本準備金含む：100,000,000円）
• 事業内容：「ミライスピーカー」「ミライスピーカー・イヤー」等のエイジテック製品の企画・開発・製造・販売

本記事は株式会社ミライスピーカーの発表をもとに作成。