東京都千代田区に本社を置く株式会社インテージヘルスケアは、京浜・京阪神の16～79歳の男女2,523人を対象に実施した自主企画調査「生活健康基礎調査 2026（第36回）」の分析結果を公表しました。身体に症状が現れた際の対処方法やその理由について調べたところ、同じ症状であっても程度や経過によって対処の選択が大きく分かれる実態が明らかになりました。

高熱や慢性の頭痛は受診、一時的な頭痛やかぜは市販薬を選択

調査対象の32種類の症状について対処方法を複数回答で確認したところ、医療機関を受診すると思う割合は「発熱［高熱］」が84.2%で最も高く、次いで「慢性的な頭痛、片頭痛」が56.5%、「発疹（湿疹・じんましん含む）」が54.7%、「アレルギーによる肌のかゆみ」が49.9%、「歯茎のはれ・出血」が48.4%となりました。受診の理由としては、「医師の診断を受けたい」「薬を処方してほしい」「治療を受けたい」が多く挙げられています。

一方、市販薬を使用すると思う割合では「一時的な頭痛」が62.5%で最も高く、次いで「かぜ」が58.2%、「喉の痛み」が56.7%、「発熱［微熱］」が56.6%、「鼻づまり・鼻水」が54.7%となりました。市販薬を選ぶ理由としては「市販薬で十分な効果があると思う」のほか、「買い置きの市販薬がある」「医療機関を受診する時間や手間を省ける」といった利便性や手軽さが挙げられています。

症状の程度や経過により分かれる対処方法

「頭痛」と「発熱」について対処方法を詳しく見ると、症状の程度や経過によって行動が大きく異なる傾向がみられました。

頭痛においては、「慢性的な頭痛、片頭痛」で「医療機関の受診のみ」が44.1%、「医療機関の受診と市販薬の使用のどちらも選択」が12.4%となり、合わせて56.5%が受診を選択しています。対して「一時的な頭痛」では「医療機関の受診のみ」が6.3%、「どちらも選択」が3.3%にとどまり、「市販薬の使用のみ」が59.2%を占めました。

発熱においては、「発熱［高熱］」で「医療機関の受診のみ」が69.5%となった一方、「発熱［微熱］」では「市販薬の使用のみ」が52.8%でした。なお、発熱時に医療機関の受診を検討する体温としては、「38.0℃以上」が41.3%で最多となっています。また、「一時的な頭痛」と「発熱［微熱］」では受診も市販薬使用も選択しない層がそれぞれ3割を超え、「安静にして様子を見る」や「何もしない」が多くを占めています。

適切な対処法の選択と情報提供の重要性

調査結果の考察として、同社マーケティング＆バリューインサイト事業部 ヘルスケアリサーチ3部の上野和子氏は、生活者が症状の程度や経過に応じて対処方法を使い分けていると指摘しています。

十分な休養に加え、症状や状況に応じて市販薬を活用することもセルフメディケーションの選択肢の一つであり、生活者が放置することなく状況に応じて選択できるよう、適正使用や受診の目安となる情報をわかりやすく伝えていく必要があるとしています。

生活健康基礎調査 2026の概要

• 調査対象者：16～79歳の男女個人（※2018年から対象年齢上限を69歳から79歳に拡大）
• 調査地域：京浜・京阪神
• 調査方法：郵送調査
• サンプル抽出：株式会社インテージが保有する郵送調査モニターを対象に、国勢調査による人口構成比に合わせて割当抽出
• 有効サンプル数：男女計2,523サンプル
• 調査実施期間：2026年4月8日（水）～2026年5月20日（水）
• 調査主体：株式会社インテージヘルスケア マーケティング＆バリューインサイト事業部 ヘルスケアリサーチ3部

本記事は株式会社インテージヘルスケアの発表をもとに作成されています。

Dellows News編集部

ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。