eラーニングシステムlearningBOX、利用企業数が2,000社を突破
兵庫県たつの市に本社を置くlearningBOX株式会社は、開発・運営するeラーニングシステム「learningBOX」の利用企業数が、2026年8月末時点で2,000社を突破したと発表した。2016年9月のリリースから2026年9月で10周年を迎える同システムは、企業研修や学校教育をはじめ幅広い用途で活用されている。2025年に1,500社を突破した後は、約1年半で2,000社に到達した。
資格試験対策や外国人材教育など幅広い現場で活用

資格試験の分野では、株式会社東京リーガルマインド(LEC)が司法試験や行政書士試験などの国家資格対策講座に「learningBOX」を導入している。Web問題集や暗記カード、一問一答形式の演習コンテンツを提供し、スマートフォンから場所を選ばず学習できる環境を整備した。問題の修正・更新の即時化や受講生の登録作業などの効率化により、年間約50万円のコスト削減と、1週間で約32時間の作業時間削減を実現している。
外国人材の教育から人材紹介、入社後の定着支援までを一気通貫で行う株式会社ONODERA USER RUNは、2021年から導入している。フィリピン、ミャンマー、インドネシア、ラオス、ウズベキスタンで運営する無償教育拠点において、特定技能に関する試験対策や日本語能力試験対策などの自社作成コンテンツを提供し、成績管理やデータ集計にかかる工数の削減につなげている。


一般社団法人スポーツハラスメントZERO協会は、2024年から「スポーツハラスメント検定」などの検定事業に「learningBOX」を導入した。メール送信や合格通知などの業務をシステム内で完結させ、少人数の事務局でも効率的に運営できる環境を実現している。また、2025年からは「セーフガーディング検定」も開始し、スポーツ現場における学びにも活用されている。

一般社団法人日本障がい者サッカー連盟(JIFF)では、5分から15分程度の動画で構成したeラーニング研修「サッカーを通じた障害理解」を展開している。障害の社会モデルや障害者差別解消法などの基礎知識、障がい特性に応じた対応をオンラインで学べる機会を提供し、共生社会の実現に向けた教育の場を広げている。
独自の教育プラットフォーム構築を支援

「learningBOX」は、教材の作成・配信、受講者管理、学習履歴・成績管理などeラーニングに必要な機能を備えている。利用する企業・団体が目的や課題に合わせて機能を組み合わせ、独自の教育プラットフォームを構築できる柔軟性が特長となっている。
同社は2026年7月にパーパス「教育をつくる楽しみを、すべての人へ」を掲げており、今後も「教育をつくる」人や組織に寄り添い、それぞれの目的や課題に合わせた学びの環境づくりを支援することで、教育の可能性を広げていくとしている。
会社概要
- 会社名:learningBOX株式会社
- 所在地:〒679-4129 兵庫県たつの市龍野町堂本216-1
- 代表:西村 洋一郎
- 設立:2012年7月23日
- URL:https://learningbox.co.jp/
本記事はlearningBOX株式会社の発表をもとに作成。
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