日本航空株式会社（JAL）と株式会社ブリヂストンは、タイヤ摩耗予測技術を活用した計画的なタイヤ交換オペレーションを、2024年5月からJALが運航するエアバスA350-900型機をはじめとする大型機へ対象を拡大した。

航空機用タイヤは、過酷な状況下での航空機の離着陸を支えており、数百回の離着陸の後に摩耗に伴いタイヤ交換が必要となる。しかし、航空機や空港などそれぞれの使用環境によってタイヤの摩耗進展速度が異なるため、計画的に交換時期を予測しにくく、突発的なタイヤ交換の発生や交換時期が集中してしまうなど「非計画」業務となっていた。

そこで、2020年5月より株式会社ジェイエアが運航するリージョナル機を対象に、JALの航空機に関するフライトデータや知見と、ブリヂストンのタイヤに関する摩耗予測技術や知見を組み合わせ、交換時期を精度高く予測することで、計画的なタイヤ交換オペレーションを開始した。約4年にわたる運用の中で、タイヤ交換業務の効率化、およびタイヤ・ホイールの在庫平準化・削減を実現し、またそれらと連動した生産・使用過程でのCO2排出量の削減に寄与している。加えて、タイヤ交換の「計画」業務化の結果、整備士の予定外残業を削減する働き方改革や、予防整備の拡充による整備業務の品質向上に貢献している。

今回、これまでに培った両社の知見をもとにタイヤ摩耗予測技術と活用法をさらに進化させ、精度の高い計画的なタイヤ交換オペレーションの対象を従来のリージョナル機から大型機へ拡大した。

JALの田村亮常務執行役員整備本部長は、「当社におけるDX事例の最たるものであり、ブリヂストン様の知見やデジタル技術の活用により職場環境の改善・効率化と安全・安心の作り込みに大きく貢献いただいていることに感謝を申し上げます」とコメントしている。

ブリヂストンの田村亘之常務役員G-MICA管掌は、「JAL様との協業を通じて得られた現場で働く皆さまからの学びや気づきといったリアルとデジタル技術を組み合わせることで、タイヤ交換オペレーションの生産性・経済価値の最大化やサステナビリティへ貢献できることを大変喜ばしく思います」と述べている。

両社は協働でチャレンジを継続し、新たな価値創造を通じて航空産業の発展に貢献していく方針だ。