デジタルエクスペリエンス、BtoBイベントマーケティング実態調査の結果を公開
イベント管理プラットフォーム「EXPOLINE」を運営するデジタルエクスペリエンス株式会社（代表取締役社長：中島 優太）は、「BtoBイベントマーケティング実態調査 2026」の第2章『組織・営業連携編』および第3章『データ活用・システム編』の調査結果を公開しました。
BtoB事業を展開する国内大手・中堅企業に所属する471名を対象に、イベント施策における営業連携とシステム活用の実態を検証しています。
営業への情報連携における課題
獲得したリードを営業へ引き渡す際の課題として、「興味関心が不明でトークが一律になる（33.0%）」と「引き渡しまでのタイムラグで熱が冷める（29.3%）」が挙げられています。現状が単なるリスト転送にとどまり、顧客の関心度の文脈（解像度）が抜け落ちていることが、リード休眠の根本原因になっていると考えられます。
行動ログのシステム連携による商談化率の向上
イベント管理システムとMA/CRM間でデータ連携を行う企業は、手動集計の企業（32.1%）に比べ、5%以上の商談化率に達する割合が約1.7倍（55.8%）高いことが判明しました。データ集計による引き渡しの遅れをなくし、鮮度が高いうちに営業がアプローチできる環境づくりが商談化率向上の鍵となります。
代表取締役社長 中島 優太のコメント
デジタルエクスペリエンス株式会社 代表取締役社長の中島 優太は、獲得したリードの行動ログなどの背景情報（文脈）をリアルタイムで営業現場へ連携できるかが商談化率やROIを大きく左右すると指摘しています。単にリストを自動送信する仕組みではなく、イベント受付からセッション視聴履歴、MA/CRM連携までを一気通貫で自動化するデータ基盤の構築こそが、イベントを企業の持続的な成長エンジンへと変革させる鍵になるとしています。
調査および会社概要
調査概要
- 調査実施期間：2026年7月6日〜7月9日
- 調査方法：インターネット調査
- 調査対象：全国・男女・20-59歳、中堅・大手企業にお勤めの有職者（従業員数100名〜1,000名以上）、営業部門、マーケティング部門、企画・調査部門、DX部門のマネジメント層および実務担当者
- 有効回答数：n=471
- 調査企画：デジタルエクスペリエンス株式会社
- 調査委託先：GMOリサーチ&AI株式会社
デジタルエクスペリエンス株式会社
- 本社：東京都中央区京橋3-1-1 東京スクエアガーデン20F
- 設立：2007年8月
- URL：https://www.digitalexperience.co.jp/
本記事はデジタルエクスペリエンス株式会社の発表（デジタルエクスペリエンス株式会社調べ）をもとに作成しています。
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