栄養療法食品の開発や製造を手がけるニュートリー株式会社（本社：三重県四日市市、代表取締役社長：袴田義輝）は、嚥下障害のある患者や家族らを対象に「嚥下食試食会」および「出張嚥下食」を実施した。2026年6月に愛媛県松山市のすし割烹、7月に愛知県清須市の日本料理店で試食会を開催したほか、同年7月には患者宅へ料理人が赴いて会席料理を提供する出張嚥下食を行った。飲食店における選択肢が限られるなか、料理人と連携して見た目にも配慮した嚥下食の普及を目指す取り組みとなっている。

料理人への技術提供と連携による取り組み

嚥下障害のある人が安心して食べられる嚥下食を提供する飲食店は少なく、外食の選択肢が限られているのが現状とされている。ニュートリーは、嚥下機能が低下しても外食や出張料理を通じて食事を楽しめる機会を広めるため、今回の試食会と出張料理を企画した。

実施にあたり同社は、嚥下食の提供に初めて取り組む料理人に対し、とろみ材やゲル化材の使い方、嚥下調整食の物性基準、安全に配慮した調理方法などの知識や技術を提供した。店舗で継続的に嚥下食を提供できるよう、調理工程の検討も含めて協力を行っている。

また試食会には、飲み込みに不安のある人とその家族に加え、医療・介護従事者も招待された。医療・介護従事者が料理人の手がける嚥下食を体験することで、患者に外食という新たな選択肢を紹介する契機となることを目指している。

試食会および出張嚥下食への参加者の声

参加者からは、家族や友人と集まった際に同じものが食べられてうれしかったという声や、外食を諦めていたがこうした食事が食べられるとは思わなかったといった感想が寄せられた。料理の見た目や味わいに対する好意的な意見とともに、嚥下食を提供する店舗が今後さらに増えてほしいという要望も聞かれた。

嚥下障害の現状と見た目に配慮した食事の工夫

嚥下とは飲食物を飲み下す動作を指し、加齢や疾患などで機能が低下した状態を嚥下障害という。嚥下障害になると食事中のむせや誤嚥を引き起こしやすく、誤嚥性肺炎や低栄養を招くリスクが高まるとされている。

平成25年国民健康・栄養調査報告によると、70歳以上の約24％（「ときどきある」21.8％、「頻繁にある」2.1％）が食べ物や飲み物の飲み込みにくさやむせを感じることがあると回答した。総務省統計局による令和7年の人口推計（70歳以上人口が約2,900万人）に基づくと、嚥下障害またはその予備軍は約700万人に上ると推計される。なお、嚥下障害は加齢のほか、脳血管疾患や認知機能の低下、その他疾患も原因となる。

従来の病院や介護施設で提供されるミキサー食やきざみ食には、見た目から食欲が湧きにくく喫食量が低下するという課題があった。これに対し、食材とゲル化材をミキサーにかけて加熱・冷却し、リアルに再成形して物性を調整したゼリー状の嚥下食は、飲み込みやすさと食べる楽しみの両立を図る工夫として、医療・介護施設だけでなく外食や宿泊事業者への広がりも期待されている。

• 会社名：ニュートリー株式会社
• 本社所在地：三重県四日市市
• 代表者：代表取締役社長 袴田義輝
• 設立：1963年（2022年にDM三井製糖の100％子会社化）
• 事業内容：栄養補助食品、嚥下補助食品、流動食の開発・製造・販売
• 公式サイト：https://www.nutri.co.jp

本記事はニュートリー株式会社の発表および総務省統計局・厚生労働省の公表データをもとに作成。

Dellows News編集部

ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。